スバル では2023年6月からスタートした大崎社長による新たな経営体制で事業に取り組んでおり、先行きの見通しが難しい段階では規制やマーケットの動向を注視して、変化に対して柔軟に対応。そこからある程度の方向性が見えてきた断面で一気に拡張していく、柔軟性と拡張性という観点が極めて重要との認識でさまざまな取り組みを進めているという。
事業環境の大きな変化によって先行きの見通しが難しくなっている現状では、BEV（バッテリ電気自動車）の移行初期と位置付ける2025年～2026年で注力する各種取り組み内容をアップデート。カーボンニュートラル実現に向けた手段として、中長期的な視点でいずれはBEVが主軸になっていくとの見方は変わらないとの方針を維持しつつ、商品開発、車両生産、生産工場といった領域で進めているアップデートについて説明した。移行初期となるBEVの開発と生産については、これまでBEV開発では自社開発、アライアンスの活用など多彩な選択肢を検討してきたが、2026年末までにラインアップする4車種のBEVについてはトヨタ自動車との共同開発で行なうと方針を定め、両社の知見を持ち寄って開発に注力。すでに発売しているスバルの「ソルテラ」、トヨタの「bZ4X」に続くモデルとして、スバルの矢島工場で生産する共同開発の次期SUVはトヨタにも車両供給を行ない、トヨタの米国工場で生産される次期SUVはスバルの販売ラインアップに組み込まれる。こうした共同開発、相互生産、相互供給を活用することで、先行きの見通しが難しい時代でのリスク軽減、開
このほか、次期フォレスターはガソリンエンジン搭載車とe-BOXERモデルについて、国内工場に加えてSIA（スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク）でも将来的に生産を実施。日米での生産領域における柔軟性も確保していく。生産のロードマップも示され、2024年秋から次世代e-BOXERの基幹ユニットとなるトランスアクスルをリニューアルしたスバル...
1月に実施した組織改革では、「モノづくり革新」「バッテリービジネス」「デジタルカー」「コネクトビジネス」「コスト改革」という5つの領域を核心的重点テーマとして位置付け、各領域を取りまとめるCXO（Chief X Officer）のもと、部門を超えてモノづくり革新や価値作りのスピードアップを図っている。 これらの取り組みにより、開発、製造、サプライチェーンが高密度につながる「ひとつのSUBARU」化を進め、2028年末までに市場投入するBEVでは、アライアンスの知見を生かした自社開発化を目指すと意気込みを述べ、さらに今後の開発で得た知見をBEV以外のICE系商品に活用し、商品力を強化していくと語った。
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