【ニューヨーク=三島大地】2日の米株式市場でダウ工業株30種平均は続落し、一時前日比515ドル安まで下落した。堅調な景気を示す経済データが相次ぎ、物価高への警戒が再燃。米連邦準備理事会（FRB）の利下げが遠のくとの見方から、長期金利が4カ月ぶりの高水準に達し、株価の重荷になっている。高値を更新していた米株が大きく調整した背景にあるのが、利下げ期待の後退だ。クリーブランド連銀のメスター総裁は2日、「利下げを急ぐつもりはない。早すぎる利下げは長すぎる利下げよりもリスクが大きいと依然考えている」と強調した。折しも、3月下旬に発表された2月の米個人消費支出（PCE）物価指数の上昇率が前月から加速。4月2日発表の3月の米サプライマネジメント協会（ISM）の製造業景況感指数が1年半ぶりに好不況の境目である50を上回るなど、好調な経済を示すデータが続いた。物価高への懸念が再燃する中、こうしたFRB幹部のタカ派発言が重なった。足元で原油高が進んでいることも投資家のリスク回避姿勢を強めた。イスラエルがシリアのイラン大使館周辺を空爆したことを受け、米原油指標のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエー
原油価格の上昇は企業の製造コストを引き上げインフレが想定より長期化するリスクをはらむ。米債券運用大手PGIMフィクスト・インカムのロバート・ティップ氏は「金利がやや高めに推移しているのは、成長が非常に堅調で、FRBが（利下げに向けて）非常に忍耐強くいられるということを意味している」と話す。金利上昇と株安の連鎖はどこまで続くのか。参考になりそうなのが昨年後半だ。足元と同様、堅調な経済データが相次ぐ中、粘着物価への懸念からFRBの金融引き締めが長期化するとの見方が強まった。米国債の格下げや政府閉鎖を巡る米議会の混乱も重なり、23年10月に長期金利は16年ぶりに5%台まで上昇。ダウは3万2000ドル台まで下落した。
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