しかし実際には、短期の市況見通しを完全に誤ったようだ。10日あたりから、主要国の株価はアメリカの5月分の消費者物価指数の前年比での上振れも悪材料となって、調整色を強めてしまった。
今のところ、日経平均株価は年初来安値までにはまだ余裕があり、重要な節目となっている5月の安値もぎりぎり割り込んでいない。だが、NY（ニューヨーク）ダウ工業株30種平均は今年の年初来安値を更新し、ついに3万ドルの大台も下回った。 とはいえ、前回のコラムと大枠の見解は変わっていない。足元の、とくにアメリカ株は売られすぎの度合いを強めており、すぐにではないとしても、年末に向けて上昇基調に復すると予想している。ただ、これも前回のコラムで述べたように、2023年は実際の景気悪化から、主要国の株価が大きく下押しする局面が再来するとも考えている。そのような大枠の見解を、これまでの相場推移と合わせて、市況のサイクル論でまとめ直してみよう。なお、以下はアメリカ株についての見解だ（日本株もある程度並行的に動いている）。
相場がさまざまな局面を循環（サイクル）する、という考え方がある。典型的には「金融相場」（金融緩和による株価上昇）→「業績相場」（金融緩和が景気や業績を改善させることによる株価上昇）→「逆金融相場」（景気過熱に対応するための金融引き締めによる株価下落）→「逆業績相場」（金融引き締めが景気や業績を悪化させることによる株価下落）をたどる、とされている。こうした「株価がサイクルをたどる」という考え方は、かなり教科書的なもので、上記のようにサイクルがきれいにぐるりと回る、とは限らない。各サイクルの時間の長短も局面によってかなり異なる。その結果、例えば逆金融相場より中間反騰のほうが期間も長くなる、などといったこともありうる。
前回（6月6日）のコラムでは、「日米など主要国の株価は、底打ちした感がある」と述べた。 しかし実際には、短期の市況見通しを完全に誤ったようだ。10日あたりから、主要国の株価はアメリカの5月分の消費者物価指数の前年比での上振れも悪材料となって、調整色を強めてしまった。 説得力なくね
前回（6月6日）のコラムでは、「日米など主要国の株価は、底打ちした感がある」と述べた。 しかし実際には、短期の市況見通しを完全に誤ったようだ。10日あたりから、主要国の株価はアメリカの5月分の消費者物価指数の前年比での上振れも悪材料となって、調整色を強めてしまった。 自覚あるやん笑