【ワシントン=大越匡洋】米連邦準備理事会（FRB）の首脳が相次ぎ、11月から着手した量的緩和縮小（テーパリング）のペースを速める可能性に言及した。高インフレの長期化に対する警戒を一段と強めている。2022年半ばを想定している終了時期を前倒しし、その後の政策金利の引き上げに早めに動ける余地をつくる狙いがある。
クラリダ副議長は19日のオンラインでのイベントで「今から12月の米連邦公開市場委員会（FOMC）までの間に得られるデータを注意深く見る」と表明し「テーパリングのペースを上げることを議論することが適切かもしれない」との認識を示した。FRBは量的緩和として米国債と住宅ローン担保証券（MBS）を合わせて1200億ドルとしてきた資産購入月額を、11月から計150億ドルずつ減らし始めた。2022年6月にゼロとなる計画だ。FRBが「一過性」と表現する高インフレを「いずれ消える雪」にたとえて、「1週間は降り積もると予想される場合は早めに行動し、歩道の雪かきや道路の除雪をしたほうがよい」と指摘。「私にはインフレがしばらく降り続ける大雪のようにみえてきている」と語った。テーパリングのペースを決めるうえで「次の数カ月が重要になる」と話した。
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