投稿には2019年の「ハロウィーンを渋谷の誇りに」、2020年の「今年のハロウィーンは外出自粛モードで安全に」、2022年の「ルールを守る人は渋谷を守る人」、と2023年以前のメッセージ看板の写真が並んでいます。
この中でも、特に2019年のメッセージは一読すると、区としてハロウィーンイベントをポジティブに捉えているようにも見えることから、「人を集めたい時は集めておいて、都合が悪くなったら来るなというのはどうなのか」という声も挙がりました。しかし、「ハロウィーンを渋谷の誇りに」の看板は、渋谷ハロウィーンで参加者によるトラック横転騒ぎが起きるなど社会問題として注目が集まった2018年の翌年に掲示されたもの。こうした背景を踏まえて、「(2019年の時点で)そもそも肯定的なニュアンスとは思えない」「これ『ハロウィーンは渋谷に来てね!』ではなく、『楽しむのはいいけどマナーは守れや』というニュアンスでは」とする意見も出ています。
「2019年時点で既に離婚危機であったのだが、一向に改善しなかった結果がこれって感じ」「内容が同じで伝え方が変わっただけだとしても、ここまで変わると本当に『離婚に至る夫婦の経過』だね」と、投稿者の例えに共感するユーザーも複数みられました。あるXユーザーは、看板で「来ないで」と暗に呼びかけることで、かえって一部の参加者の反骨精神を煽り「『ルールに盾突くおれたちカッコいい』みたいにならないかしら」と投稿。その上で、「行政主催のダサいハロウィーンを実施すれば若者は来なくなる」というユニークな案を提示し、注目を集めました。投稿に対し、「看板にでかでかと『大歓迎』とか書いちゃうといい。旗を掲げてダサい衣装で開会式とかやっちゃおう...
やや大喜利のような流れになりつつも、「入場を区切って全員の身分証確認すれば多少は大人しくはなりそう」「"良く知らない他人に強制され踊らされるハロウィーン"に白けて、ある程度人が少なくなる可能性はあるのでは」といった、行政主体のイベントにした場合の効果について言及する反応もありました。以上、Togetterがお送りする「3分くらいで分かる週刊X(Twitter)トレンド【J-CAST出張版】」でした。今回紹介したTogetterまとめを振り返りたい方はこちらからどうぞ。次回もお楽しみに。2019年「ハロウィーンを渋谷の誇りに」→2023年「渋谷はハロウィーンの会場ではありません」の変化が離婚に至る夫婦の経過を見ているよう - Togetter
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