景気が上向けば、製造業の設備投資の意欲は高まる。つまり工作機械の受注状況は、景気の先行きを知る手がかりとなる。工作機械の業界団体である日本工作機械工業会(日工会)では、毎月、会員企業から受注状況を集計し、月次で速報と確報を発表している。実際、この受注状況は「景気の先行指標」ともいわれ、市場関係者の注目度も高い。
確報発表時には定例会見が開かれ、数字だけでなく、背景など定性的な話も出る。今回は4月18日発表の2024年3月分の受注統計(確報)と、同日に行われた稲葉善治日工会会長(ファナック会長)らが登壇する定例会見・質疑応答の模様をお伝えする。2024年3月の受注総額は、1356.5億円。前月比でプラス18.8%、前年同月比でマイナス3.8%という結果になった。年度末の駆け込み受注によるものが大きいが、2023年9月以来の1300億円超えとなった。稲葉会長は、「年度末で決断が先送りされていた多くの案件が成約し、受注額を大きく押し上げた。会員企業の話を総合すると、昨年終盤から商談が増えている半導体製造装置関連で、先行的な投資が膨らんでいる」と語る。
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