井村屋グループ、Zoom ソリューションの導入でコミュニケーション統合を実現し、UCaaS 活用への取り組みに注力日本、東京、2023 年 8月 21日- Zoom Video Communications, Inc（本社：米カリフォルニア州サンノゼ市、代表取締役 CEO: Eric Yuan 、以下 Zoom ）の日本法人ZVC JAPAN株式会社は、井村屋グループ株式会社（本社：三重県津市、代表取締役社長：大西 安樹、以下井村屋グループ）が、Zoom ソリューションの導入で社内のコミュニケーション基盤を統合し、UCaaS（Unified Communications as a Service）活用への取り組みに注力していることを発表しました。IT の導入支援・運用を担い DX を推進するデジタル戦略室が、デジタル テクノロジーの活用によるコスト イノベーション戦略や社内外でのコミュニケーションを活性化するためのコミュニケーション環境の統合に取り組み、その一環として Zoom ソリューションを導入し、社内で広く浸透し日常的なコミュニケーション...
2020年には電話交換機の更新タイミングで、年間数千万円単位のコストが発生していた従来の環境から、クラウド PBX の Zoom Phone に切り替えることによって、工事費や維持費を削減し、外にいてもオフィスにかかってきた電話に対応できる環境を整えることができました。同年、社内チャットツールも Zoom Team Chat への切り替えが行われました。結果として、社内のコミュニケーション基盤を統合するための UCaaS として、コミュニケーションプラットフォームである Zoom ソリューションの活用が展開されていくことになります。 現在は Zoom ソリューションにより社内外のコミュニケーションが活性化され、ビジネス拡大に寄与しています。グループ会社全体で 800名ほどが業務で使用し、採用面接、社内研修、リモートでの工場見学、情報共有・改善のための打ち合わせ、ウェビナーでの情報発信など、さまざまなシーンで活用しています。
デジタル戦略室課長代理の辻雅隆氏は「場所を問わずにコミュニケーションできることで、在宅勤務でも孤立しにくいという面も大きいと実感しています。会社がハイブリッド ワークという働き方を実現していくなかで、Zoom はとても重要な仕組みだと改めて痛感しています」と述べています。 今後はさらなるコミュニケーション基盤の統合に向けて、既に発表されている Zoom Mail や Zoom Calendar もしくは今後発表される新たなサービス、Zoom の AI ソリューションの活用に加えて、議事録機能や翻訳機能など、別のサービスを利用している領域においても Zoom ソリューションに一本化できることが期待されています。Zoom は意見の共有や人々との繋がりなど、お客様の想像力が許す限りの未来の実現をサポートします。Zoom は、ビデオを中心として設立された唯一のシームレスなプラットフォームであり、これまでイノベーションをリードしてきました。Zoom は、個人、中小企業、大企業のいずれにとっても、使いやすくかつ安全なツールです。 Zoom Video Communications, Inc は2011年創業、米 NASDAQ に上場している株式公開企業で（ティッカーシンボル: ZM）、本社は米国カリフォルニア州サンノゼにあります。詳細は zoom.
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