キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：森宏記 以下「ライボ」）の調査機関『Job総研』は、811人の社会人男女を対象に「2023年 媒体利用の実態調査」を実施しました。同調査は各媒体の利用ランキングと利用目的、またテレビの視聴時間や頻度、テレビの所有有無とその理由、さらにテレビ離れの意識、そしてテレビコンテンツの必要性及び今後テレビに求めることなどを調査しました。コロナ禍を機に動画サービスの充実が加速しコンテンツや視聴媒体が多様化する中、AIによるレコメンド機能で情報の個別最適化が進む傾向も見られています。さらに総務省の調査では「いち早い情報取得」には“インターネット“、「世の中の動きの取得」には“テレビ“の利用者数が多いことを発表しています。このような状況で実際に働く社会人は各媒体をどのように利用しているのでしょうか。回答者全体の811人に普段利用している媒体を聞くと、「インターネット」が85.5%で最多となり、次いで「SNS」が80.6%、「テレビ」が50.
今回実施した「2023年 媒体利用の実態調査」では、インターネットの利用率が全体の8割強と最も高く、コロナ禍を境にSNSの利用率が増加していることがわかりました。さらに、各媒体には情報取得の”網羅性”や”即時性”が求められていることや、テレビやインターネット、SNS、新聞、そしてラジオの利用目的が”時事やニュースの情報取得”という結果から、各媒体に求める情報に差はないことがわかります。 また、全体の8割強がテレビの1日あたりの視聴時間は「ほとんど視聴しない」が最多となり、視聴頻度はコロナ禍を境に「減少した」と回答する人が半数でした。さらに、全体の約4割が居住地にテレビが「ない」と回答しており、「他媒体で代用可能」という理由が多数挙げられています。コロナ禍を機に多様なコンテンツの需要と共にSNSの利用が高まり、特に動画サービスが充実したことで、テレビ機器の必要性を感じにくくなる人が増加したのだと考えられます。
この流れを受け、最後に自身のテレビ離れを感じるかを聞くと、全体の約8割が「感じる」と回答し、年代別では20代のテレビ離れ意識が高くなっていることがわかりました。しかしテレビコンテンツの必要性を問うと、全体の7割が「必要」と回答しています。テレビ”コンテンツ”の必要性はあると感じるものの、他媒体で同様の情報が取得可能になっている、且つ場所を選ばず情報取得が可能な媒体の需要が増したことで、テレビから他の媒体、特にSNSに移行する人が多数となったことが考えられます。そして、今後テレビに求めることとして「リアル」や「エンタメ性」を挙げる人が多数でした。
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