米大リーグ機構（MLB）が、試合数や報酬面で選手会との合意なしに今季を強行開催する可能性が高まった。22日（日本時間23日）、選手会が役員会を開き、17日にMLBから提示された60試合制案を反対33票、賛成5票で否決。これを受け、球団オーナー側はMLBのマンフレッド・コミッショナーに、試合数や日程の決定判断を委ねる決議を全会一致で可決した。約1カ月にも及ぶ交渉も、労使の溝は埋まらなかった。シーズン開催にあたり、報酬面と試合数で対立を続けてきたMLBと選手会は結局、合意に至らなかった。4度目のシーズン開催案となる60試合制を選手会に拒否されたMLBは、オーナー陣との協議でマンフレッド・コミッショナーに試合数や日程を決定させることを全会一致で可決。合意がないまま、開幕する見通しとなった。
選手会側は、3月26日に試合数に応じた年俸日割りによる報酬で合意済みとの立場を、一貫して崩さなかった。一方で、MLBとオーナー側は、無観客による収入減を考慮し、選手報酬のさらなる減額を求めていた。互いの主張は押し問答のように続き、一度は選手会が交渉を打ち切り。合意に至らなかった場合、コミッショナーには試合数や日程について決定権があったが、その後、選手会のクラーク専務理事と直接面会。トップ同士で交渉を再開させた。しかし、交渉は好転することなく、今季開催はMLBトップの最終判断に委ねられる状況となった。 今シーズンはコミッショナー権限の行使で開催する形となるが、現時点で開催場所や方法などの詳細は決まっていない。新型コロナウイルスの感染リスクも依然として残っている。MLBは、選手会への確認事項として、＜1＞7月1日までにキャンプが再開できるか＜2＞MLBが作成した感染予防マニュアルについて了承できるかの2点を提示し、米東部時間の23日午後5時（日本時間24日午前6時）までに回答するよう求めた。
米報道によれば、選手会側はこの2点を受け入れる見通しで、MLB側は7月24～26日ごろから60試合を開催する意向があるとしている。マンフレッド・コミッショナーに判断が委ねられている一方で、クリアにすべき課題は多い。開幕は近づいているが、選手会には異議申し立ての権利を残しており、予断を許さない状況は続く。5月12日 MLBが7月4日開幕を目指した82試合開催、ポストシーズン拡大、選手の大幅減俸案を作成。同31日 選手会が、114試合開催の対案提出。報酬は減額せず、正規年俸の日割り満額を主張。
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