内定を承諾した企業（採用担当者）との「コミュニケーション頻度」の希望を聞いたところ、全体の53.5%が「月1回程度連絡を取りたい」と回答。文系・理系を分けてみても、文系54.2％、理系52.5％と差は少ない結果となりました。
一方で、「連絡は必要最低限にとどめたい」が全体で27.5％、文系・理系を分けてみても、文系28.3％・理系26.3％と約30％近い学生が、内定承諾した企業からの連絡は必要最低限でと考えている結果となりました。「内定を承諾した企業からの連絡内容」で最も嬉しいものについて聞いたところ、全体の36.0%が「内定者同士の交流を促すイベントやSNSグループへの案内」と回答。文系・理系を分けてみても、文系39.2％・理系31.3％と大きな差がない結果となりました。内定式や交流会などのイベントをどのような形で行うかの”アンケート”を行う企業も。内定者フォローの多様化が進む。その中で、内定式や交流会をどのような内容にするかアンケートを実施し、内定者の意見をもとに最適な方法を決めるといった工夫を行う企業もありました。
今回調査した24年卒の就活生は、学生時代のほとんどがコロナ禍だった世代です。また、「Z世代」と呼ばれている世代でもありますが、「コミュニケーション頻度」、「企業からの連絡内容」の調査結果は、私がこれまで見てきた他の世代と大きく変わらない傾向だったと思います。多様な学生の意向を反映するという流れは、内定者フォローに限らず選考においても同様の動きが起こりつつあります。具体的には、選考ルートや最終面接のスケジュールを選択できるなど、学生ファーストの動きが加速しています。今回の調査結果のように「連絡は月イチ程度」「交流会を開いてほしい」といった、内定者フォローにおける大きな傾向はあります。ただ、コロナ禍を経たここ10年で価値観の多様化は確実に進んでいます。今後は、内定者の声に耳を傾け、内定後の施策についても学生に選択肢を提示し、価値観の多様性に応えられる体制にすることが、内定者との関係を強化するポイントになると考えます。東京理科大学...
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