2011年3月11日に発生した東日本大震災は東北から関東の広い範囲に大きな被害をもたらした。写真は被災したトヨタ車。2011年3月23日、宮城県東松島市撮影（2021年 ロイター/Yuriko Nakao）
トヨタ自動車が半導体という基幹部品の調達体制を見直したのは今から10年前、東日本大震災の影響で生産調整に追い込まれたのがきっかけだった。発注してから納品までのリードタイムが長い半導体は、いざというときに備えて十分な在庫を確保しておく必要があると認識した。長年にわたり社内に蓄積してきた半導体への知見と相まって、トヨタは生産が止まりかねない「有事」への抵抗力を身に着けた。 ロイターは、事情に詳しい複数の関係者に取材。足元で世界的な半導体不足が広がり、自動車各社が減産する中、在庫を極力持たないジャスト・イン・タイム方式の先駆者として知られるトヨタの生産に、大きな支障が出ていない背景が浮かび上がってきた。車載情報システムや高級オーディオを手掛けるハーマン・インターナショナルは、昨年11月ごろから製品に使う中央演算処理装置（CPU）やパワー半導体の不足を感じるようになった。しかし、トヨタ向けに納める製品に必要な半導体については、4カ月分以上の在庫を調達済みだったと、ハーマンとトヨタの取引に詳しい関係者は話す。トヨタとの間で結んでいる契約のためだった。一方、自動車はコロナで販売に急ブレーキがかかり、車載用半導体もいったん生産を落とした。夏ごろから需要が急速に回復したものの、自動車向けの半導体は生産が追いつかない状態が今も続いている。
関係者4人によると、特に不足しているのはマイコンと呼ばれるMCU（マイクロコントローラーユニット）で、ブレーキやアクセル、ステアリング、エンジンの点火と燃焼、タイヤの空気圧、雨天の感知など幅広い機能を制御する。 フォルクス・ワーゲン（VW）やゼネラル・モーターズ（GM）、フォード・モーター、ホンダ、ステランティスなど、自動車各社は半導体の調達が間に合わず相次ぎ生産調整に追い込まれた。その中でトヨタは2月の決算発表で、半導体不足による生産への影響は大きくないと明らかにし、業界関係者や投資家を驚かせた。トヨタは2021年3月期の販売計画を31万台積み増し、営業利益の見通しを54％引き上げた。2011年3月11日に東北から関東の広い範囲を襲った強い地震とその後の津波は、トヨタのサプライチェーン（供給網）を寸断した。仕入れ先が被災し、およそ500品目に及ぶ部品や素材の調達を早急に手当てする必要に迫られた。被害を受けた取引相手には、ルネサスエレクトロニクスの車載用半導体工場も含まれていた。
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