信じられるだろうか。いまアメリカでは、決してトランプ支持者には見えない学者や作家から、左派による「言葉狩り」や知的な攻撃を批判する声が上がり始めている。作家メガン・ダウムの新著『何もかもが問題（The Problem With Everything）』もそんな内容だ。本の中でダウムは2016年以降、離婚や中年期特有の問題といった自身のつらい経験を、ソーシャルメディアで紛らわしてきたと書いている。そこで彼女が注目したのは、人種やジェンダーについて「政治的に正しくない」意見を述べる人々を激しく攻撃する左派の存在だった。ドナルド・トランプ大統領の誕生を目の当たりにしながら左派が分裂していく様子に、ダウムは興味をかき立てられた。
「反対陣営はトランプ主義との戦いを始めたばかりか、激しい内戦まで始めた」と、ダウムは書く。「怒りが足りないとか、社会的不公正に鈍感だという非難の応酬が始まった。問題の複雑さを認めれば、敵に付け込まれるという怯えがあっただろう。微妙なニュアンスというものが、すっかり贅沢品になった時代だ」 本書の当初のテーマは元民主党大統領候補のヒラリー・クリントンとフェミニズムの関係だったが、それが左派に関する考察に変わっていった。ダウムは辛辣だが面白おかしい筆致で、「#MeTоо」運動のような「被害者文化」を批判し、トランプ政権のメキシコ国境封鎖は嘆かわしいがホロコーストとは違うと書く。これでは論議を呼ぶのは当然だ。
彼女はフェミニズムの在り方や、ミレニアル世代と20代が中心の「#MeTоо」運動に対して自らが抱く距離感についても書いている。かつてフェミニズムは学術理論だったが、今では同性愛者や女性、人種的少数派などの「被害者の序列」の中に足場を置 いていると残念そうにつづる。
激しく同意。 大衆（バカ）を味方にして物事を動かそうとするのは、 ファシズムの手法と同じである。
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