」（PNAS）に発表された。研究チームは、自然に囲まれた子の方が精神疾患を発病するリスクが低い原因ははっきりしていないとしつつ、心の健康を保ち精神疾患を減らすには、都市計画に自然環境を取り入れることが重要だと指摘している。
調査は、1985〜2003年の間にデンマークで生まれ、10歳の誕生日の時点で同国に住んでいた人のうち、長期的な心の健康状態、社会経済的な立場、居住地のデータが分かる94万3027人を対象に分析した。また、居住地の自然環境を判断する際には、1985〜2013年の間に撮影された高画質の衛星画像データを使用した。 なお、デンマークは日本でいうところの「マイナンバー」のような制度があり、国民の性別、生まれた場所、健康状態、社会経済的な立場などについて常に最新の情報が分かるようになっている。今回は、調査対象になった当人だけでなく、親や姉妹兄弟の精神疾患に関する全データを入手したという。調査の対象となった人たちについて、誕生から10歳になるまでの居住地と自然環境を分析した。さらに、10歳の誕生日を迎えてから2013年12月31日までの間に（その前に死亡したりデンマークから他国へ移住したりした場合はその時までの間に）、精神疾患で医療機関を訪れたか否かについて調べた。また算出したデータは、出生年や性別、居住地区のほか、両親の学歴や収入、精神障害既往歴などを考慮して調整した。
精神疾患に関しては、知的障害や拒食症、強迫神経症、うつ病、双極性障害、気分障害、薬物乱用など18のタイプについて調べた。これらの疾患をそれぞれ、子どもの頃に住んでいた地域に緑が少なかったケースと多かったケースで比較したところ、知的障害と統合失調症を除くすべての精神疾患について、緑が少ない地域に住んでいた子の方が発病するリスクが15〜55%高いという結果が出た。