【ニューヨーク=野村優子】米国で、自宅で使用できる検査キットの需要が拡大している。メーカー各社が投資を加速させており、新型コロナウイルスだけでなく、インフルエンザやがん、婦人科系疾患などにも広がりを見せている。コロナ禍で簡易な検査キットが普及したことが、検査キットの多様化につながっている。検査キット大手の米ラボコープは2月、新型コロナや直腸がん、性感染症などの検査キットをネットで注文し、結果も確認できるオンラインシステムを導入した。テキサス発の新興企業である米エブリー・ヘルスは、2021年に検査キット関連で3社を買収。がん検査会社と提携して自宅向けのがん検査キットも開発している。スティーブ・ルスコフスキー最高経営責任者（CEO）は「パンデミック（世界的大流行）を超えて成長を加速させるため、投資を拡大する」と話し、22年の投資額は1億6000万ドルを計画する。25年までに検査キット売上高が2億5000万ドルと、21年の3.
検査手法も進化してきた。米キュー・ヘルスが開発したコロナ検査キットは電子機器に専用のスワブ（滅菌綿棒）を差し込み、結果をスマートフォンで確認する仕組み。分子検査となるため、主流となる抗原検査よりも精度が高いのも特徴だ。現在は同じ電子機器を活用し、インフルエンザや婦人科系疾患などの検査に対応できるよう開発を進めており、新工場などに2億5000万ドルを投資した。 既にカナダやシンガポールなどでも承認されているが、今後日本も含め世界各国でコロナ検査キットの承認を目指す。同社は「まずはコロナ検査キットの承認を得て、将来のより多様な検査キットの承認につなげたい」と指摘した。 検査キットの多様化や需要増の背景には新型コロナがある。外出を控える動きが広がり、自宅で使用できる簡易検査キットが急速に普及した。米国で最も普及するコロナ検査キットの1つを手掛ける米製薬大手アボット・ラボラトリーズは、21年のコロナ検査関連の売上高が77億ドルと前年からほぼ倍増し、計14億個分を販売した。
検査キットが普及すると便利、医療もEコマースの流れ
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