調査は、中国のBYD(比亜迪)や米フォードを含む売上高10億ドル超のメーカーと、5億ドル以上のサプライヤーの幹部1004人を対象に実施した。
それによると、企業活動全体を通じた温室効果ガス排出量を二酸化炭素(CO2)換算したカーボンフットプリントの表示や、調達ルート最適化による排出量削減といったサステナビリティー関連の取り組みを展開する企業の数は昨年から今年にかけて9─11%ポイント減少した。回答企業の間では、サプライチェーンに絡む決定の根拠として品質や地政学リスク、コスト、信頼性といった要素が多く挙げられ、サステナビリティーはこれらに及ばなかった。 キャップジェミニは「これからは業務の継続性を保つ必要性の方が、例えばカーボンフットプリントの測定やルート最適化を通じた排出量削減、トレーサビリティー向上といった取り組みよりも優先されるようになる」と指摘した。
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