変動の大きい食品とエネルギーを除いたコアＣＰＩは前月比０．１％上昇し、１８年８月以来の小幅な伸びだった。市場予想は０．２％上昇だった。前月まで５カ月連続で０．２％上昇していた。２月の前年同月比は２．１％上昇。前月まで３カ月連続で２．２％上昇だった。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は物価目標を２％としている。ＦＲＢが物価の目安として注目する個人消費支出（ＰＣＥ）物価のコア指数は１８年１１月と１２月に１．９％上昇した。１８年３月は、１２年４月以来初めて２．０％上昇した。 労働市場の引き締まりで賃金が上がっているものの、米国内と世界経済の成長がともに鈍化する中、物価の上昇は抑制されている。２月の賃金の伸びは前年同月比３．４％増と、０９年４月以来の大幅な伸びとなった。１月は３．１％増だった。 キャピタル・エコノミクス（トロント）の首席米国エコノミスト、ポール・アシュワース氏は「生産性の伸びが控えめながら加速して、単位労働コストを抑えたほか、ドル高で輸入物価に下向きの圧力が掛かりだしたことなどが要因」と話す。ＦＲＢのパウエル議長は１０日、米ＣＢＳテレビのインタビューで、年内の金利政策について様子見姿勢をとる旨を再度主張した。金利変更を「急ぐいかなる必要性も感じていない」と表明した。
ムーディーズ・アナリティクス（ペンシルベニア州）のシニアエコノミスト、ライアン・スウィート氏は「国内経済の鈍化ペースが想定以上となる中、インフレ見通しは下触れるリスクがある」「ＦＲＢは予見可能な将来、様子見の姿勢をとるだろう」と話した。帰属家賃は２カ月連続で０．３％上昇した。衣料は０．３％上昇。前月は１．１％上昇していた。自動車保険や航空費、家庭用雑貨、日用品も値上がりした。一部エコノミストは、医療や自動車は変動が大きくなる傾向があるとして下落は一時的と分析、向こう数カ月間でコアＣＰＩは上向くと見通した。