また、【次の図】に示すとおり、1月分のISM製造業景気指数では、総合指数が前月から2.0ポイント上昇の49.1、これに先行する傾向がある新規受注指数は同5.5ポイント上昇して52.5となりました。OECD景気先行指数でも確認されているとおり、「『これから停滞が来る』のではなく、『いままでが停滞』であり、『これから回復』に向かう」可能性も考えられます。経済指標が良くても悪くても株価が上昇する状況が続く中、金融市場ではふたたび、『マグニフィセント7』を中心とする米国・大型成長株式の割高感に注目が集まっています。また、【次の図】に示すとおり、米国・大型成長株式のバリュエーションを金利対比で考えると、米国・大型成長株式の益回り（＝PERの逆数≒期待リターン）は約3.5%と、米3ヵ月物国債利回りの約5.
また、【次の図】に示すとおり、「各時点におけるPER（株価収益率）」と「その時点から10年間の実績リターン」には「右肩下がり」の傾向があります。これは【前掲図】を異なる角度から眺めたにすぎず、①株価が割高であるときに投資をするとリターンは低くなる、②（現在の株価が割高なために）今後、10年間の実績リターンは0%～5％程度にとどまると目算される点は同じです。【次の図】に示すとおり、米国・大型成長株式のPER（株価収益率）を、世界・大型割安株式や世界・中小型株式のPER（株価収益率）で割って「相対PER」を求めると、現在の米国・大型成長株式は、世界・大型割安株式や世界・中小型株式対比で割高であることがわかります。
そして、【次の図】に示すとおり、対世界・大型割安株式で考えるとき、現在の相対PER（約2.3倍）だと、米国・大型成長株式は世界・大型割安株式に対して年率で5％程度、リターンが劣っても不思議ではありません。 また、【次の図】に示すとおり、対世界・中小型株式で考えると、現在の相対PER（約1.9倍）だと、米国・大型成長株式は世界・中小型株式対比、年率で5％～10％程度、リターンが劣っても不思議ではありません。米国・大型成長株式の投資には、①短期投資と覚悟して利益確定のタイミングを見つけるか、②長期間の時間分散が必要でしょう。
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