まず注目されるのは､11日発表の4月の米消費者物価指数（CPI）だ。3月のCPIは前年同月比の上昇率が8.5％と､1981年終盤以来のハイペースとなった。ただ4月は8.1％と勢いが若干鈍り､食料品とエネルギーを除くコア指数も6.5％から6％に鈍化が見込まれる。さらに米国債の四半期定例入札（5－7月）も3年債と10年債､30年債からスタートする。それがどれも利回りを上昇させる必然的誘因にならないとしても､米国債市場の流動性は悪化しており､大きな変動によりさらされやすい。
イーグル･アセット･マネジメントの債券ディレクター､ジェームズ･キャンプ氏は相関性の高まりに言及し､｢今は資本市場で10年に一度の局面だ。クロスアセットのボラティリティーは信じ難いほど大きく､隠れる場所はどこにもない｣と指摘した。2年債利回りの先週のピークは2.85％で18年に付けた高水準まであと26ベーシスポイント（bp､1bp＝0.01％）に迫った。5年債利回りも18年のレベルを2bp下回る3.08％に達した。10年債利回りは3.13％と19bp上げ､10年債の実質利回りを反映する10年物インフレ連動国債（TIPS）利回りはマイナス圏だった前週から27bp上昇した。 2年債や5年債の利回りが18年の水準を上回れば､08年の世界的金融危機以降見られなかったレベルに戻る。10年債利回りの18年のピーク（3.25％）は11年以降で最も高かった。一方､5年物TIPSの利回りは3日までの40営業日で150bp余り上げており､これは08年以降で最も速いペースだ。短期債を連続して購入する代わりに長めの米国債を保有する投資家が求めるタームプレミアム（上乗せ金利）上昇について､パイパー･サンドラーのロベルト･ペルリ氏とベンソン･ダーラム氏は､連邦準備制度の政策対応とインフレ軌道の先行きを巡る強い不透明感を反映しているとの見方を示した。
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