米インフレ再燃に警戒感 円相場迫る152円、金は最高値

【ニューヨーク=竹内弘文】米国のインフレ再燃への警戒感が金融市場で高まっている。底堅い経済情勢や原油高を背景に予想インフレ率は上昇基調を描く。利下げ先送りの観測や米長期金利の上昇につながり、円相場は対ドルで152円が迫る。インフレヘッジ需要で金価格は最高値を更新した。日米金利差の拡大観測により、3日のニューヨーク外国為替市場で円相場は一時1ドル=151円95銭まで円安・ドル高が進んだ。1990年以来、約34年ぶりの円安水準だ。

米長期金利上昇の主因は再び浮上してきたインフレ懸念だ。長期金利の名目値は①物価影響を除いた実質金利②予想インフレ率、の2つに分解できる。物価連動国債の価格から算出される10年物の予想インフレ率、ブレーク・イーブン・インフレ率（BEI）は足元で2.36%と約5カ月ぶりの水準まで高まってきた。 消費者物価指数（CPI）など1〜2月の物価指標は市場予想を上回り、物価上昇率の伸び鈍化ペースは停滞している。1日発表の米サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数は1年半ぶりに「好況」水準にまで回復するなど最近の経済指標は堅調な米経済の姿を示し、インフレ圧力のしぶとさが改めて意識された。 地政学リスクの高まりに伴う原油価格上昇も影響する。BEIは原油価格と連動しやすい性格を持つためだ。中東情勢の緊迫化などを材料にWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格は3日に一時1バレル86ドル台に上昇。年初から2割近く上昇している。

米連邦準備理事会（FRB）からの発信にも早期利下げに慎重なトーンがにじんできた。パウエル議長は3日のイベントで、利下げ転換後にインフレが再燃し金融引き締めのやり直しを迫られれば「かなり破壊的なことになる」と述べ、利下げを急がない考えを改めて示した。金融政策の先行き不透明感は株式相場の重荷となっている。3月末に4万ドルに迫っていたダウ工業株30種平均は4月に入って3営業日で計680ドル（2%）安となった。ISMサービス業景況感指数が市場予想を下回ったことを手掛かりに3日は前日比135ドル高まで上げる場面もあったが、次第に失速して結局43ドル安で引けた。

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