調査では、91％の企業がサイバー セキュリティ 業務に生成AIを利用していることがわかったという。また、同社が8カ月前に実施した別の調査では、生成AIが防御側にメリットを及ぼすとの回答は17％に留まっていたが、今回の調査では43％にまで一気に増えており、生成AIが防御側にプラスに働くとの見方へと変化していることが浮き彫りになった。
Splunk Services Japanセキュリティ・ストラテジストの矢崎誠二氏は、「AIゴールドラッシュと言われる時代に投入するなかで、セキュリティという観点でも、生成AIへの投資が加速していることがわかった」と述べた。 今回の調査では、「AIを活用した攻撃」として、企業側が認識したものについて集計している。たとえば、コラボレーションツールの利用時に、他人が別人の画像で会議に参加したり、音声が生成AIで偽造されたりといったように、生成AIによる攻撃が明確なものが対象になっている。 一方で、攻撃側の主な用途としては、既存の攻撃の効果を高める利用が32％、攻撃の量を増やすための利用が28％、新しいタイプの攻撃を生み出すための利用が23％などとなった。実際、ダークウェブではサイバー攻撃を行うために生成AIを利用できる環境が存在し、ラムサムウェアを開発するための専用大規模言語モデルが流通していることも確認されている。注目しておきたいのは、認識の変化だ。今回の調査では、生成AIがメリットを及ぼすのは、攻撃側と防御側がほぼ半々という結果だったが、同社が8カ月前に実施した別の調査では、防御側にメリットがあるとの回答は17％に留まっていた。今回の調査では、それが43％にまで一気に増えていることを考えれば、生成AIに対する意識が短期間に大きく変わっていることがわかる。
また、93％の企業が、サイバーセキュリティプログラムの初期的段階をはるかに超えていると回答。そのうち47％の企業が、自らを「非常に先進的」と回答。46％の企業ではセキュリティプログラムが社内に確立されていると回答している。さらに、サイバーセキュリティプログラムを持つ企業では、インシデントの平均検出時間（MTTD）が21日間、平均復旧時間（MTTR）は44時間になっているという。調査レポートでは、日本の特徴についても触れている。
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