１５日の米株市場は、ＦＲＢが過去４０年あまりで最も深刻なインフレに全力で立ち向かうという期待を背景に反発したが、インフレ緩和の明確な兆候が現れるまで下げ止まりは期待できないとみられている。＜急激な引き締め、経済「無傷でいられぬ」＞ＦＲＢは大幅利上げの一方で米経済見通しを引き下げ、今年の成長率はトレンドを下回る１．７％に鈍化すると予想した。また「失業を招くつもりはない。リセッション（景気後退）を誘発しようとしているわけではない」とし、「労働市場が堅調なうちにインフレ率を２％まで引き下げることが目標だ」と説明した。
パウエル議長は米経済軟着陸に自信を持っているようだ。だが今回の引き締めサイクルが１９９４年以降で最も急激になりそうで、米経済は無傷で済まないとの見方が広がっている。ウェルズ・ファーゴのアナリストは１５日、米景気後退の可能性は５０％以上と予想。ドイツ銀行やモルガン・スタンレーなども景気後退のリスクが高まっていると警告している。 景気後退リスクでＦＲＢは近く軌道修正するとの見方もすでに出ている。ＩＮＧのアナリストは「より積極的、より速い行動は経済的コストを伴う」とし、景気後退リスクの高まりは「２０２３年夏に利下げの可能性があることを意味する」と指摘した。ＦＲＢ幹部が数週間前から示唆していたのは、６月と７月に５０ｂｐ利上げし、９月までに利上げペースを落とすというシナリオだった。ところが先週発表された５月の消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場のピークアウト期待に反してさらに加速。市場の見方が変わった。エンジェルス投資顧問の最高投資責任者マイケル・ローゼン氏は、「ＦＲＢは難しい立場にある。インフレをここまで加速させてしまい、金融政策のかじ取りを誤った」とし、ソフトランディングの可能性は後退していると述べた。マクロ経済調査会社、マクロ・インテリジェンス２パートナーズの共同創業者のジュリアン・ブリグデン社長は、ＦＲＢのスタンスをリスク資産にとってプラスと見なすべきでないと主張。ＦＲＢの経済予測で失業率予想が切り上がり「景気後退の可能性を明確に示唆した」と述べた。
景気後退は、すでに傷ついた株式市場にさらなる打撃となる。ビスポーク・インベストメント・グループのデータによると、景気後退を伴う弱気相場はより長く深刻になる傾向があり、約３５％の下落幅が中央値となっている。米国債利回りは今年に入って大幅に上昇（価格は下落）してきたが１５日は低下した。これまでの売られ方を考えると買い場到来とみる投資家もいるが、先行きについてコンセンサスはできていない。 マクロ・インテリジェンス２パートナーズのブリグデン氏は「極めて慎重な姿勢を崩していない。インフレはまだピークに達しておらず、ＦＲＢが利上げ姿勢の強化を迫られる可能性を当社の分析は示唆している」と語った。
米経済が好調なのは、米中間貿易赤字拡大が米国経済を上向かせたからである。
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