プラスチックの生産や消費が地球温暖化や生物多様性に及ぼす影響を巡り論議を呼んでいる。原料の調達から廃棄までを考慮すると影響は大きいとの報告が出る一方、代替品より問題は少ないとの主張もある。プラスチックを海洋汚染の原因として規制する国際条約が制定される見通しだが、その交渉にも影響しそうだ。
一方で現在、プラスチックがCO2の排出全体に占めるシェアは約4%なので、これを維持するならCO2の許容量は160億トンになる。650億トンからここまで減らすには生産量を75%以上削減する必要があるとするのが主張の論拠だ。 パシフィック・エンバイロメントの報告を巡っては、プラスチックのCO2排出シェアを維持するとの前提が妥当かどうか議論があり、マッキンゼーの報告も将来、優れた代替品が登場する余地がある点で課題が残る。だがプラスチックと温暖化を関連づけた分析は関心を集め、今後、重要な論点になりそうだ。英エコノミスト・グループと日本財団の海洋保全プロジェクト「Back to Blue（バック・トゥ・ブルー）」は化学物質による海洋汚染に関する報告書のなかでプラスチック汚染に力点を置いた。とくに懸念されるのが、プラスチックの材質や機能の向上のため添加される化学物質による汚染だ。
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