30日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は引き続き軟調で、前週末比330円程度安い3万0600円台半ばで推移している。中東情勢の悪化懸念や日本時間30日午後の取引で米長期金利が前週末に比べて上昇していることが相場の重荷となっている。2023年4～9月期の決算発表が相次いでいるため、企業業績を手がかりにした売買が目立つ。業績の好調さが確認された銘柄には物色が入り、相場の下値を支えている。
前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約155億円成立した。12時45分現在の東証プライムの売買代金は概算で2兆710億円、売買高は8億8697万株だった。
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