日経平均は291円安と軟調なスタート。その後も下げ幅を拡大し、一時354円安の3万1960円32銭に下落し、節目を割り込んだ。米ハイテク株安が嫌気され、朝方には指数寄与度の高い半導体関連株などのマイナスが目立った。その後は、アジア時間の米長期金利の上昇一服が意識されたことで、半導体関連株が徐々に下げ幅を縮小、またはプラスに転換し、日経平均も下げ渋った。大引け間際にはプラスに転じ、市場では「個人投資家による値ごろ感からの押し目買いが入っている」(国内証券の投資情報部部長)との声も聞かれた。
野村証券の沢田麻希ストラテジストは「朝方は米国市場の流れを受けて軟調に推移していたが、米株先物やアジア株がプラス圏で推移したことで投資家心理が改善し、引けにかけては底堅さもみられた」と指摘。加えて、きょうは9月末配当の権利付き最終売買日ということもあり、配当取りの動きも相場の追い風になったとみている。TOPIXは0.32%高の2379.53ポイント。東証プライム市場指数は0.31%高の1224.57ポイントだった。プライム市場の売買代金は3兆9250億円。東証33業種では、値上がりは医薬品やその他金融、不動産など20業種、値下がりは海運や電気・ガス、鉄鋼などの13業種だった。
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