「引退した後、どういう風にしていこうか」「今のスポーツを通じて、引退後にも活かせるようなことを取り入れていこうか」と考える人が少ないのが現状です。木村：今まさに「スポーツで人が育つのか」「スポーツをやってきた人たちに、どういうキャリアを踏んでもらうのか」という点を真剣に考える気運が大きくなってきてる状況です。しかし、基本的には「アスリートとしてスポーツに取り組んで競技技術を磨くこと」を前提に、プラスアルファとしてキャリアに関する講座を行う形になってます。我々は「それは逆ではないだろうか」という発想で、今の事業を展開することになりました。木村：最近は、アスリート向けにExcelの使い方や営業の仕方など「仕事のハウツー」を提供する人材紹介会社が増えていますね。選手が“主体”となって、能力を認知して開発するプログラムが少ない現状のなかで、「もっとキャリアを根本から考えるべきだ」という問題意識を持ちながらサービスを展開しています。ただ、これまでの体育会向けサービスでは「アスリートとしてどうやってデュアルキャリアを続けていくのか」という点は、あまり考えられてきませんでした。
本来は、スポーツのなかで育まれた能力とあわせて、希望の業界や職種など「キャリアを積んでいけそうな可能性」を含めて話を進める必要があります。しかし、紹介事業として特徴が強い「体育会所属の学生」というラベルを求職者に貼り、スポーツ経験で培われた能力や競技成績以外のキャリアをほとんど考慮せずに、企業へ送り出すサービスが多かったと思います。木村：やはり「その人がどんな課題を抱えているのか」「どんな希望を持っているのか」を求職者1人ひとりと丁寧かつ何度も対話を繰り返し、対策を講じながら就職先を探している状態なので、非常に人的コストがかかってると思います。 あとは、紹介先に「アスリートがスポーツで培った能力を活かせる可能性があるから、推薦したい」という話をするといった、条件面重視の人材紹介サービスとは違った個人にカスタマイズしたアプローチをするため、工数も増えています。
それを承知で行っているのは、幼少期から時間をかけて取り組んできたスポーツ経験で開発された能力を、競技でも競技活動終了後にも社会でイキイキと活かし活躍できるように構造や価値観を整えることで、日本社会やスポーツ界にとって、スポーツする大きな意義をもたらす事業だと考えているためです。木村：元アスリートの場合、これまでスポーツで身につけた能力を、仕事で活かしてくれる可能性があります。そのため「未経験だけれども採用をしたい」と希望する企業は少なくありません。たとえば、働きながら2～3年後の大会を目指すとしても、大会が終われば、引退してすぐに仕事へシフトできる見込みがあります。一定期間を超えれば、仕事に集中してくれる人材を確保できるのは、企業側としてもメリットと言えるでしょう。ただ、日本選手権でベスト8レベルの場合、対外的に大きな広告効果が期待できないので「人材として先々まで自社で活躍してほしい」という気持ちで求人を出す企業が多いですね。木村：両方あります。こちらからアプローチしているケースもありますし、逆にアスリート＝宣伝広告ではなくて「スポーツを通じて育まれたものを自社で発揮してもらいたい」と
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