１９４６年に始まった国民体育大会（来年から国民スポーツ大会＝国スポに改称）が岐路に立たされている。原則、各都道府県を毎年巡回する形で開催してきたが、時代の変化に伴い大会の意義が問い直されている。日本スポーツ協会（ＪＳＰＯ）は、開催が３巡目に入る予定の２０３５年以降の在り方を検討するプロジェクトチームを立ち上げ、１０月に第１回会合を開いた。座長を務める国スポ委員会の菊幸一副委員長に論点を聞いた。
国外で活躍するアスリートが増える一方、菊氏は「国体はほとんど報道されなくなった。大会の意義という根本から考えていかないと」と危機感を強める。年１度の開催回数や各都道府県による持ち回り制の再検討を含め、１年ほどかけて議論を深めていくという。 ＪＳＰＯが昨年公表した関係各所へのアンケート調査では、開催地の経費負担や会場整備などの課題が浮き彫りになった。多額の税金を投入してスポーツ大会を開催することの是非は、２１年東京五輪や札幌市が目指す冬季五輪・パラリンピック招致でも議論の的になり、菊氏は「国民の目は厳しくなっている」と指摘。開催意義を広く周知するため、過去の大会が地域活性化や社会的な課題の解決にどうつながったかを検証する必要があると訴えた。
都道府県対抗形式のため、競技力向上を目指す開催地が他県などから一時的に有力選手を招いて住民登録させる手法が常態化していることも、一部で問題視される。菊氏は「その地域で育ったかどうかは非常に重要。いかに地域に根付いてアスリートを育成するかを、ＪＳＰＯは大事にしなければならない」と説いた。
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