かつて小口のデイトレーダーを「ダムマネー（愚かな資金）」と揶揄（やゆ）していたファンドマネジャーが、この集団が次はどこに向かうのか手掛かりを得ようとソーシャルメディアの投稿をつぶさに調べている。ブルームバーグ・インテリジェンス（BI）の調査によると、ヘッジファンドの約85％、資産運用会社の42％が現在、個人投資家向けの掲示板を追跡している。
JPモルガン・チェースは9月、個人投資家がどの証券を売買していそうかや、ソーシャルメディアでどのセクターや銘柄が話題になっているかといった情報を提供する新しいデータ商品を導入した。JPモルガンによると、最大手の資産・クオンツ運用会社を含む約50の顧客企業が同製品を試している。JPモルガンの株式トレーダーも、自身のリスク管理に役立てているという。
コロナショック後に20-30代が投資を始めたのは日本だけではなくアメリカでも同じ。 どの国にも投資のインフルエンサーはいて、彼かの影響がとても大きくなっている。 上がるだろう、とインフルエンサーが言った銘柄は個人投資家や機関投資家が買って、実際に上がるだろう。
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