サステナビリティに関する主な支援テーマは、気候変動、水リスク、生物多様性、資源循環です。これらの各テーマに対し、調査・評価、方針・戦略策定、情報開示を中心にご支援します。また、これらに加え、調査結果を踏まえた企業ブランディングや企業・地域・行政の連携支援など、課題やニーズに合わせ、さまざまなご支援を行っています。WMO（世界気象機関）は、2023年の世界平均気温が観測史上最も高かったと発表しました。1.5℃目標の達成や持続可能な未来の実現に向けて、企業行動と環境情報の開示がますます重要となっています。そういった状況で、環境情報の開示方法としてグローバルスタンダードになっているのがCDPへの回答です。実際に2023年には世界中で約23,000社（日本企業約2,000社含む）がCDPによる環境情報の開示を行っており、前年度から約24%増加しています。
本セミナーでは、CDPに回答するための基本的な考え方や、2024年の回答において注目すべき変更点やポイントについて解説します。CDPの質問書は、社会動向や回答の利便性を踏まえ毎年更新されます。回答の準備を適切に進めるうえで、質問書の内容を事前に把握することが重要です。2024年からは、これまで別々に作成されていた水セキュリティ、気候変動、フォレストの3つの区分が1つに統合されるという変更がありました。このほか、押さえておくべき変更点など、私たちの経験をもとに分かりやすく解説しますので、ぜひ一度ご視聴ください。
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