どちらの調査でも、ほとんどの人々が「自分の仕事はオートメーションの影響を受けていない」と考えている。その反面、ピュー研究所の調査で回答した30パーセントは、「自分の仕事は自分が生きている間のどこかで機械がやることになるだろう」と懸念を示している。この数字は、イプソスの調査で回答者の3分の1が、いつかはオートメーションによって職を失うだろうと懸念しているのに近い。
ドローンやインターネットに接続された医療機器、自律走行車などの利用は遅れており、好感度も低い。ピュー研究所の調査でも、表計算や文書作成などのソフトウェアは職場にプラスの影響を与えたと考えられているが、回答者の多くが自律走行車には乗りたくないと答えている。重要な発見がひとつある。米国人は、オートメーションが原因となって広範にわたって経済の混乱が起こり得ると考えており、政府に対してそうした状況に注意を払うことを望んでいるのだ。回答者の大多数が、もし機械によって大量の職が奪われた場合に支持することとして、「職を奪われた労働者を雇用する国家支援プログラム」（58パーセントが賛成）や「最低所得保障」（61パーセントが賛成）を挙げている。
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