パンデミックによる行動制限を受け、世界の多くの企業が在宅勤務もしくはリモートワークの必要性に迫られたここ数年間、場所を問わず同僚たちとオンラインで接続し、業務を遂行するために不可欠なインフラの代表格として、ズームは文字通り｢時代の寵児｣となった。
グーグルの｢ミート（Meet）｣やマイクロソフトの｢チームズ（Teams）｣など強力な競合アプリに押され気味の現状はあるものの、いまだにビデオ会議を行う際に｢ズームできる？｣といった動詞が通用するほどの存在感を誇る同社の経営トップが、自らビデオ会議の限界を指摘したのは極めて大きな変化だ。アマゾンは2月、大部分の従業員に対して週3日のオフィス出社義務を通達。さらにその徹底に向け、最近、チームごとに割り当てられたハブオフィスの近所に引っ越すか、社内の別ポジションに応募してチームを移るか、さもなくば｢自主退職｣という厳しい選択肢を突きつけている。メタの場合、2020年5月というパンデミックのかなり早い段階でマーク・ザッカーバーグCEO自ら、2030年までに同社従業員のおよそ半分がリモートワーカーに置き換わるとの大胆な見通しを語っており、その急激な方針転換は｢豹変（ひょうへん）｣と話題を呼んでいる。
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