「歴史的」といえば、1ドル＝150円台を突破した超円安の為替相場に使われていたが、サッカーの捨て身の逆襲といえば、米国の電気自動車（EV）市場での競争が熱を帯びているそうだ。きょうの読売が取り上げているが「今月開幕したロサンゼルス自動車ショー（カリフォルニア州）では、トヨタ自動車の新型EVが注目を集めた一方、ベトナムや韓国、米国勢も存在感を放った」という。それによると、11月17日に行われた報道陣向けイベントでは、トヨタのEVシリーズで小型スポーツ用多目的車（SUV）タイプの『bZ』試作車が、会場入り口すぐの場所に展示。「注目度は高く、国内外の多くの報道陣が詰めかけた」ほか「ベトナムの新興メーカー『ビンファスト』が公開した2種類の新型EVも話題を集めた」という。「同社は2017年の創業後、21年に米国での事業を開始。今年３月に最大20億ドルを投資して米国にEVの完成車工場の建設を発表した」とも。
また、韓国の現代（ヒョンデ）自動車のEV『アイオニック6』や、米ゼネラルモーターズ（GM）の「シボレー」ブランドのEVも多くの報道陣を集めたとしており、記事では「21年の米国のEV販売は、前年比約2倍の61万5000台。このうち米国で35万台を販売したテスラ、2万台以上を販売したGMやフォードなどに比べると、日本勢の取り組みは遅れている」。しかしながら「日本勢がハイブリッド車（HV）中心の状況から転換できなければ、5年後の勢力図は大きく変わっている可能性がある」と指摘する自動車調査会社エドモンズのジェシカ・コールドウェル氏のコメントも取り上げている。余談だが、サッカーW杯の初戦で強豪ドイツを破り、ドーハの悲劇を歓喜にぬり替えた日本代表の森保一監督は「試合をやってみなければ結果はわからない。粘り強く戦うことをやっていこう、というのが勝利につながった」と熱戦を振り返った。森保監督は、長崎の高校を卒業後、マツダ（現サンフレッチェ広島）のサッカークラブに入団。しかし、当時マツダ本社では高卒採用枠は5人までと決まっていたため、本社には入社出来ずに、子会社のマツダ運輸（現マツダロジステック）に籍を
そのマツダも、ようやく重い腰を上げて2030年までにEVを本格投入すると発表。電動化を加速するため、30年までに1兆5000億円規模を投資して、販売台数に占めるEVの割合を30年時点で25～40％まで引き上げる目標も打ち出した。●日本、ドイツ破る、2-1、ワールドカップカタール2022（読売・1面）●マスク氏「ツイッターは日本が中心」普及度に注目、米報道（朝日・4面）●通勤列車がホテル客室に、渋谷エクセル東急8500系模した特別室（産経・20面）
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