が5月11日に発表した2021年度連結決算は、売上高が31兆3795億円(前年度比15.3%増)、営業利益が2兆9956億円(同36.3%増)、当期利益2兆8501億円(26.9%増)だった。6年ぶりに過去最高の営業利益を更新したが、原材料費高騰が大きな問題となっている。
グローバル販売台数は前年度に比べて7.6%増の823万台。日本市場で10%近く減らしたものの、北米(3.5%増)、欧州(6.0%増)、アジア(26.3%増)、その他地域(31.7%増)と販売台数を伸ばした。また、レクサスを含めた販売台数は951万台だった。 営業利益の増減要因は、為替変動の影響で6100億円の増益、原価改善の努力で2800億円の増益、原材料高騰の影響で6400億円の減益、販売台数の増加や金融事業の収益改善で8600億円の増益、諸経費の増減・低減努力で2200億円の減益だった。 特に目をひくのが原材料高騰の影響で、トヨタ得意のカイゼン活動でも補えきれないようになっている。22年度はさらにその影響が膨らみ、1兆4500億円の減益要因となる。最高財務責任者(CFO)の今健太副社長も「過去に例がないレベルだ。6400億円も過去で一番大きかったが、それを超える非常に大きな影響だ」と頭を抱えていた。
その結果、22年度の売上高が33兆円と前年度に比べて5.2%増加するものの、営業利益は19.9%減の2兆4000億円、当期利益が20.7%減の2兆2600億円という見通しだ。販売台数については、トヨタ・レクサス合計で前年度比4.
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