環境省が2010年度から全国10万組の親子を対象に実施した「子どもの健康と環境に関する全国調査」(エコチル調査)を使い、幼児5万7980人が1歳から3歳まで成長した際に取得したデータを調べた。
幼児の1日当たりのメディアの視聴時間と、1年後の発達(コミュニケーション力▽体を大きく使った運動▽手先の器用さ▽親の指示を理解する力▽日常生活に必要な技能――の5項目)の関係を解析した。幼児には個人差があるため、モデルを使って調整した。 その結果、視聴時間が長いほど、1歳→2歳ではコミュニケーション力、2歳→3歳では、体を大きく使った運動▽手先の器用さ▽日常生活に必要な技能――の3項目で、それぞれ発達の遅れが確認できた。逆に、5項目のうちコミュニケーション力の発達が高い幼児は、1歳→2歳、2歳→3歳とも、視聴時間が短くなることもわかった。チームの山本緑・千葉大予防医学センター助教(小児環境疫学)は「調査時点ではスマートフォンが普及していなかったため、今後はスマホの影響も見ていく必要がある」と話した。国立成育医療研究センターエコチル調査研究部の目沢秀俊チームリーダー(同)は「長くテレビを見せている背景には親の孤立などがある。こうした社会構造を変えるための具体的なアクションを起こす根拠に使ってほしい」と話した。
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