チップ価格の急落に見る、資本集約型産業のサイクル | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）

チップ価格は、経済をめぐる重要な教訓を浮かび上がらせている。資本集約型産業（資本、つまり生産設備が事業の中心になる産業）では、価格の変動が非常に激しい。これは、原油価格や航空運賃など、数えきれないほど多くの業界で繰り返されてきたことだ。

しかし、拡張にそれだけの時間をかけているうちに、状況が大きく変わることがある。パンデミックが人間を死に追いやり、戦争が起き、不況が来ては去っていく。需要が不意に急増した場合には、供給がすぐには追いつかない。となると、物価は上昇する。供給が増えれば価格は下がるが、供給能力を高めて、より多くの製品を市場に送り込めるようになるまでには時間を要する。 では、需要が不意に急落したらどうなるのか。資本集約型産業の場合、生産コストのほとんどは、多額の設備投資として投入済みだ。実際のところ、コンピューターチップ工場や油田は、設備が完成してしまえば、稼働コストは比較的小さい。従って、価格が下落しても、企業側は量産にブレーキをかけようとはしない。少なくとも、価格がすさまじく下落するまでは生産を続ける。いくつか挙げるとすれば（カッコ内は倒産年）、イースタン航空（1989年と1991年）、ブラニフ航空（1982年）、コンチネンタル航空（1983年）、フロンティア航空（1986年と2008年）、パンナム航空（1991年）、ナショナル航空（2000年）、トランス・ワールド航空（2001年）、USエアウェイズ（2002年と2004年）、ユナイテッド航空（2002年）、エア・カナダ（2003年）、ノースウエスト航空（2005年）、デルタ航空（2005年）などがある。売上で総コストが賄えなくても、企業は事業をストップさせたりしない。資本集約型事業の場合、コストの大半は、債務の返済などの固定費だからだ。事業を続けても、続けなくても、そうした固定費は支払わなくて

資本集約型事業の企業と、設備投資が少ない企業を比較してみよう。多くの町には、児童や生徒に個別指導を行う塾がある。塾は、設備投資があまりいらない。初期費用として必要なのはせいぜい、教室スペースの賃料と広告費だ。講師は、生徒数に応じて採用すればいい。コストの大半は人件費であり、需要が下がれば削減できる。需要が急増すれば、事業の急成長も可能だ。ということで、塾に関しては、赤字経営が長く続くことはない。価格はかなり安定している。

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