こうした点が統計データで明らかになってきたので紹介しよう。あくせく働かずに自宅で枯れ木のような生活を送り、人生経験豊富なので横町のご意見番として自宅を訪問してくる後輩たちに知恵を授けるといった老人イメージはもはや過去のものだ。だいたい、時代が大きく変化しているので、高齢者の知恵はほとんど役立たずになっている。図表1には1970年から2022年までの毎年の年齢別労働力率（就業者と失業者の計が人口に占める割合）を掲げた。※高齢者は、通常65歳以上として区分されるが、定年制や年金制度上では60～64歳が高齢者に至る推移段階として特殊な年齢層になっている。また高齢期以前のデータとも対照させたいというねらいもある。そこで、図表1には、高齢期に入る前の55～59歳から5歳ごとに70歳以上までの区分で、男女の労働力率の推移を描いた。50歳代後半では、90％超の人が働くという状況に変化はない。ただし、1990年代前半の時期には労働力率がやや上昇している。これは、当時、企業の定年制における定年到達年齢が55歳から60歳へと延長されつつあったためと考えられる。
60歳以上では、戦後、労働力率はほぼ一貫して低下傾向をたどって来た。定年のない農業や自営業の割合が小さくなるとともに、年金などの社会保障が充実してきて生活のために働く必要が薄くなってきたためと考えられる。欧米を見習ってという側面もあったように思う。ところが2005～06年頃に転機が訪れた。60代の前半や後半では、労働力率が反転し、上昇する傾向に転じた。70歳以上では、反転はしなかったものの、下げ止まって横ばいに転じた。
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