24時間営業ジム「エニタイムフィットネス」で急成長を遂げた東証プライム上場企業、Fast Fitness Japan（以下ファストフィットネス）が6月23日、都内で株主総会を開き、同社を舞台とした「オーナー会長vs会社」のバトルの勝敗が決着した。
ファストフィットネスは野村不動産系フィットネス企業の元社長・幹部らが集まって2010年に立ち上げた会社で、創業時の資金スポンサーになったのが会長の大熊章氏（85）だった。2020年の株式上場後も5割超の株式を握る（資産管理会社保有分を含む）絶対的な権力者だ。 その大株主としての大熊氏と、上場企業としてのファストフィットネスが繰り広げた今回のバトル。騒動の発端は、会長と極めて関係が近いとされる高嶋淳取締役（58）の処遇を巡る対立だ。高嶋氏は大熊会長が経営する大熊製作所（本社：埼玉県草加市）でかつて総務部長を務めた人物で、2012年にファストフィットネスの取締役に就任し、2018年からは監査等委員にも名を連ねていた。しかし、2022年4月に開かれた指名報酬委員会で、複数の委員が高嶋氏の取締役続投に反対。同氏を外した次年度の取締役候補案が決まり、翌日の取締役会でその人事案が機関決定された。指名報酬委員会は社内取締役2人と公認会計士など社外取3人の計5人で、高嶋氏再任に強く反対したのが社外取の面々だった。
本来であれば、監査等委員である高嶋氏は、大株主で強い影響力を持つ大熊会長の職務を監督する責務を負う。しかし、会社公表資料によると、高嶋氏は大熊製作所へ頻繁に通い、監督するどころか、逆に大熊氏の利益を代弁・擁護する言動が見受けられたという。社外取はこうした高嶋氏の言動を問題視し、「監査等委員である取締役の行為として極めて不健全」だとして、取締役再任を認めなかったのだ。そして迎えた6月23日の株主総会では、株式の過半数を握る会長の議決権行使により、この株主提案が可決された。 「あの会社（ファストフィットネス）は昔からずっと大熊会長の超ワンマンで、役員人事も大熊さんが事実上全部決めてきた。反対しようものなら、すぐに首ですよ。今回の件にしても、『俺の意向を無視して高嶋（氏）を追放しようとした連中は許さん』ということでしょう」。同社の社内事情に詳しいOBの1人は、今回の騒動についてこう話す。
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