弱気シナリオを唱える主流派が指摘するのは、株式相場が昨年から着実に上昇してきた中で、Ｓ＆Ｐ500種株価指数の営業利益率予想（12カ月ベース）が10月中旬に勢いを失った点だ。この失速と時期を同じくして始まった決算発表シーズンでは、投入コストの上昇と労働力不足に関する企業の警告が相次いだ。
消費者へのコスト転嫁に成功した企業も十分にあり、株価指数レベルでの利益率は過去最高に押し上げられた。その一方で、利益見通しが最近になって伸び悩んだことでこれまでの好業績を繰り返すのは難しくなる可能性がある。需要は依然として強いものの、高インフレの定着がそれを損なうだろうとブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）の米株チーフストラテジスト、ジーナ・マーティン・アダムズ氏は分析する。高い値札にもかかわらず消費者がいつまでも商品を購入し続けるのかどうか、見通しは不透明だという。Ｓ＆Ｐ500種営業利益率12カ月予想（白）とＳ＆Ｐ500種（青） ウォール街のアナリストは来年のＳ＆Ｐ500種増益率見通しとして、９％近い数字をはじき出している。その増益率見通しをもってしても、22倍に近い予想株価収益率（ＰＥＲ）は過去のレンジ上限に近く、実際の業績が予想に満たない場合のリスクが示唆される。
高い利益目標の達成が、オミクロン株に妨害される可能性もある。リチャード・バーンスティン・アドバイザーズの副最高投資責任者（ＣＩＯ）、ダン・スズキ氏によれば、オミクロン株の感染は先行変異株よりも軽症で済むことがデータで示されているが、各国が感染拡大の抑制に取り組む中、サプライチェーンの目詰まりを悪化させる可能性がある。 「サプライチェーンにようやく改善の兆候が見えてきそうになったが、それでもかなりもろい状況だ。これが続くなら、インフレに上昇圧力が加わるのは間違いない」とスズキ氏。「米金融当局がインフレを真剣に懸念し始めたのはつい最近のことで、これで状況が変わっていくのは明白だ」と述べた。 これらを総合すると、2021年最初の数カ月のような市場環境になる可能性が浮かび上がる。当時はインフレ期待の上昇に反応して、長期債利回りが急伸した。この環境では主要株価指数での比重が高く、割高感のある大型ハイテク株が圧迫されやすくなると、スズキ氏は指摘する。来年３回の利上げが予想されていることも、追い打ちをかける。 「インフレが力強さを維持するなら、消費者信頼感は崩れ始める」とメイリー氏。「遅かれ早かれ物価高は消費意欲を薄れさせ、その結果として米国の消費主導経済は利益が損なわれるだろう」と述べた。