「国スポって何だか知ってる?」と聞かれて、首をひねる人も多いだろう。「国民 スポーツ 大会」、昨年までの国民体育大会(国体)のことだ。かつては国内最高の総合 スポーツ 大会で、「オレは陸上の県代表で国体に出たことがある」と言えば、「すごいな」とリスペクトされたものだ。
いまでは夏の甲子園を沸かせた球児たちが顔見せする公開競技の高校野球がスポーツ紙で報道される程度で、大会中でもやっていることさえ気づかない人が多い。開催する都道府県は湯水のように金を使うが、これほど〝コスパ〟の悪いイベントもない。 ついには「廃止も一つの考え方」と、全国知事会長を務める宮城県の村井嘉浩知事が8日の会見で言及した。昨年11月の知事会で開催地の負担が大きいと見直しの検討を決めたが、「廃止」の言葉が出たのは初めて。「47都道府県が順番に年に1度、ほぼすべての競技の選手を1カ所に集めるのはやめるべきではないか」とは、まさに〝仰る通り〟ではある。 これにはさっそく他の知事たちも反応した。岩手県の達増拓也知事は、2016年の岩手国体に100億円の費用がかかり、国からの助成は1―2割程度だったことで、「国家的事業なら国が直接、予算と人を確保すべき。いままでの形では開催は困難」とした。
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