作品の中では、米国の最大手検索会社と最大手インターネット通販会社が０８年に経営統合し、巨大プラットフォーマーが誕生。「ＥＰＩＣ（進化型パーソナライズ情報構築網）」と称するシステムを通じて顧客一人一人の人間関係や消費活動、属性に合ったネットサービスを提供するようになる。そして、最終的にＥＰＩＣは既存メディアの記事を編集・生成し、顧客に最適な形で配信するようになり、ニュースの世界で随一の巨人となっていく。生成ＡＩブームの中で、世界のメディアは文章の複製・改編・乱造に対する危機感を強めるばかりだ。国内では５月に、１２３の新聞社・通信社・放送局が加盟する日本新聞協会が「生成 ＡＩ による報道コンテンツ利用をめぐる見解」を発表し、「言語空間の混乱と社会の動揺」を招く恐れに警鐘を鳴らした。見解は「報道コンテンツが無断・無秩序に ＡＩ に利用される懸念」を挙げ、政府に「著作権法や個人情報保護法を含めた法制度全体の観点から、生成 ＡＩ...
５社の指針を並べてみると、ＡＩ活用の目標や原則となる項目として、①社会貢献、②人間中心での活用、③ステークホルダーとの対話——などが並んでいる。これらの内容をかみ砕くと、「持続可能な社会の構築に向け、人間（ユーザー）の尊厳を優先し、補助する形で、株主や顧客等多様なステークホルダーの理解を得て、ＡＩを活用すること」になる。ＡＩを開発する企業、利用する企業、それぞれの立場でＡＩに対する姿勢は異なっていくだろう。報道機関の間にはＡＩ脅威論も目立つが、ＡＩの普及を見越して、どのような姿勢で活用し、対応していくのか、社内で指針や規定を決めておくことが大切になりそうだ。可能であれば、それを開示していくことが、透明性確保の観点からは望ましい。
最後に、動画「ＥＰＩＣ２０１４」の結末を紹介しておきたい。作中では、ＡＩに記事を使われた米国の有力新聞社が著作権法違反で巨大プラットフォーマーを提訴したものの、最高裁で敗北。有力紙はネット事業から撤退し、エリート層と高齢者向けに紙媒体のみを提供するようになり、物語が締めくくられる。
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