特に、日本株買い出遅れ組には、円相場が1ドル=154円台ゆえ、「安い。バーゲン・プライスだ」と映る。日本株調整局面で買い意欲が伝わってくる。それゆえ、3月25日にBSテレ東「ニュース・プラス9」に出演したとき、筆者は、こう語ったことが番組構成資料に記されている。
「ようやくマイナス金利を解除したが、日本経済は変わっていない。3万8000円までは、日本経済の実力だが、それ以上は、短期的なファンドの買いで積みあがったもの。いわば新雪の部分はいつ崩れてもおかしくない」 「4月から6月にかけては米利下げの不透明感から真空地帯のようになる。米連邦準備理事会（FRB）高官の発言に振り回され、株価も激しく上下し、3万8000円程度まで下がる可能性はある。ただ、そのあとは海外の長期ファンドが入ってくるし、日本人の買いも入って切り返すと見る。今年の後半に4万5000円も」結局、投資とは相対的判断で運用配分が決まるもの。日本の政治経済は決して褒められた状況ではないが、グローバルな視点に立てば、まだまだマシなほうなのだ。
なお、新NISA（少額投資非課税制度）について、まだ、海外ではほとんど知られていないが、認知されれば、海外勢の日本株評価はさらに強まるであろう。日本株について悲観的であった日本人の間で、新たなマネーの流れがクリエート（創造）されている、という事実は、もっと海外に向けて、情報発信されるべきであろう。豊島&アソシエイツ代表。一橋大学経済学部卒（国際経済専攻）。三菱銀行（現・三菱UFJ銀行）入行後、スイス銀行にて国際金融業務に配属され外国為替貴金属ディーラー。チューリヒ、NYでの豊富な相場体験とヘッジファンド・欧米年金などの幅広いネットワークをもとに、独立系の立場から自由に分かりやすく経済市場動向を説く。株式・債券・外為・商品を総合的にカバー。日経マネー「豊島逸夫の世界経済の深層真理」を連載。
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