もしも、ハラリの憂慮するような世界が本当に訪れるのであれば大きな問題だし、リベラルでオープンな社会を目指すべきだという主張にも同意する。しかしながらハラリの主張は、グローバリゼーションについて研究する立場から見ていくつかの疑問点があるし、さらにいえばそのレトリック（語り口）にも問題があるように思う。そこでこのエントリでは、社会学がグローバリゼーションについてどう扱ってきたのかを振り返りながら、「コロナ後の世界」は本当にやってくるのかという話をしてみたい。社会学は、伝統や共同体による束縛が弱まり、人々が自由意志に基づいて行動することが基本となった近代社会において、個々人の意思や思惑に還元されない社会現象を対象に、そのメカニズムや影響について研究する学問だ。対象となる現象の幅は広く、またそのレベルも、日常生活のいち場面から、グローバリゼーションのようなマクロな現象まで様々ある。
とりわけグローバリゼーションについては、金融や貿易などの国際的な資本と資源の移動だけでなく、労働力や観光者の移動、そしてメディアによる情報の移動やそれがもたらす価値観、文化の変容といったテーマが取り上げられてきた。たとえば、メディアがある社会の文化を他の社会に伝達し、それに伴って人や資源が移動すること、具体的には、日本の食文化が日本以外の社会に伝わり、日本食を求める訪日観光客が増加するといったことが挙げられる。 経済のみならず文化やコミュニケーションの領域で起きる変化は、人々に「経験の変容」をもたらす。行ったこともない外国の、食べたことのない料理を求める気持ちが高まるなどということは、情報が閉ざされていた世界では考えられないことだった。社会学は、人々の経験が変容することで、ヒト・モノ・カネの移動にも影響が出ると考えてきたのである。
来なかったら、小松左京氏は1964年に未来を予測した事になります。小松左京 原作 1980年映画化、主演 草刈正雄、オリビア・ハッセー 復活の日
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