この日、都内の新規感染者数は925人と、前日10日の573人から増加し、変異株も急拡大している。徹底した水際対策、変異株対策が急務で、五輪が開催された場合に危機的な状況に陥る可能性にも言及した。3度目の緊急事態宣言が今月31日に延長されるまでの解除期限だった11日、尾崎会長は変異株の脅威を訴えた。「どんどん変異株が入って来ることを許してしまうならば、せっかくワクチンによる新しい世界が開けることが遠ざかる」と、政府に対して水際対策の強化を要望した。
政府が17日間の「短期集中型」とした3度目の緊急事態宣言下でも、都内の新規感染者数は高止まりした。連休初日の4月29日に1027人、連休明けの8日と9日1121人、9日は1032人と連続して1000人台へ増加し、変異株も急増した。 都は変異株N501Y(イギリス株、南アフリカ株、ブラジル株など)の1週間ごとの新規感染者数は、4月5日~11日に389人だったものが、4月26日~5月2日には694人と約1・8倍となり、同期間に新規感染者数に占める変異株の割合が84・9%に達したことを公表した。 尾崎会長は東京五輪・パラリンピック開催にも危機感をあらわにした。特に「問題は(海外)メディア、(大会)スポンサー、スポンサーゲストという方が今のところ、どういう形で日本にいる間に感染症対策をするのか。まったく情報がない」と危ぶむ。「無観客開催ということになっても、いろんな国で変異株が出ている。オリンピック期間中にどんどん入って来ることになると、日本が厳しい状況になる可能性が高い」と指摘した。その上で「未知の変異株がどんどん広がりを示すと、今後ワクチン対策が、めちゃくちゃになってしまう」と警鐘を鳴らした。
五輪開催の条件について尾崎会長は「全体的にステージ2とか、東京で言えば、もしオリンピックやるのであれば、100人以下にするとか、そういうことを真剣にやっていかないと安全なオリンピックにつながらない」と断言した。「オリンピック関係者だけ、しっかり対策を練れば、大丈夫なんだという政府関係者もいますけれど、それは間違いなんじゃないかと思う」と批判した。【大上悟】
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