激しい値動きで調整色を強める世界の株式市場。その背景にはアメリカの金融引き締めや景気腰折れに対する警戒感に加え、ウクライナ問題など地政学リスクが投資家心理に及ぼす重圧がある。
情勢の緊迫化により、ロシアから欧州への天然ガスや原油の供給が滞る懸念が高まり、エネルギー価格が軒並み高騰している。さらに中東では、アラブ首長国連邦(UAE)でイエメンの親イラン武装組織による石油施設への攻撃が発生した。 このまま資源高に拍車がかかれば、世界的にインフレが加速し、各国の中央銀行が金融引き締めを急ぐ可能性がある。結果的に世界景気の失速につながりかねないという不安が市場内で増大している。エネルギー資源の大半を輸入に依存する日本にとっても影響は甚大だ。 ウクライナ再侵攻が起きた場合、エネルギー市場はどうなるのか。もしアメリカとロシアの間で妥協が成立したらどうか――。独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)の野神隆之・首席エコノミストに、ウクライナ情勢を中心とした地政学リスクがエネルギー市場に与える影響について聞いた。
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