止対策として来場者の分散を促すため、例年より1日早めて16日から開催。会場での遺族代表や市長の追悼のことばを取りやめ、神戸市のホームページで原稿と動画を公開した。遺族代表の日本舞踊師範、加賀翠さん（65）=神戸市東灘区=は、全壊した家の下敷きになった長女の桜子さん（当時6）を亡くした。追悼のことばには、いつも笑顔のまな娘が近所の人から「街の太陽」と呼ばれていた思い出に触れ、「だから私も泣かずに笑顔を心がけています」とつづった。最後には「32歳になった姿を見たいです」と母としての気持ちを記した。
兵庫県加古川市の介護士の佐藤悦子さん（57）は、震災で神戸市須磨区の実家が全焼し、一人暮らしだった母の正子さん（当時64）の行方が今も分からない。「母の遺骨が見つかっていない私にとっては、年に一度の『つどい』が母に手を合わせる唯一の場所。今年も献花できてよかった」と話した。ボランティアが各地から神戸に集まったのを受け、1998年に活動を後押しする特定非営利活動促進法（NPO法）が成立。初期医療が遅れた反省から医師や看護師らでつくる災害派遣医療チーム（DMAT）が普及するきっかけにもなった。ボランティアやDMATは2011年の東日本大震災や16年の熊本地震などでも活動し、被災地支援に欠かせない存在となっている。
一方、阪神大震災では神戸市長田区などで火災が発生し、木造住宅が集まる「密集市街地」の危険性が指摘された。国は解消を目指しているが、全国になお約3000㌶（19年度末時点）が残されている。災害に強いまちづくりなど防災の取り組みに終わりはない。
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絶対に忘れてはいけないことです。 私は近隣の県なので幾度か支援に入り想像を絶する惨状を見、心に焼き付いています。 経験した人、経験はせずとも現場に立った人。 そして、今は経験もなく被災地も見ていない人への伝え方が問われています。 明日は我が身、我が家族なんです。
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