現在、消費のデジタル化が進んでいる。スマホの普及によって、シェアリングエコノミーなどの個人と個人が容易につながることのできるプラットフォームが構築され、情報の流れにおいても個人の発信するSNSが浸透しつつある。一方で、総務省「平成30年通信利用動向調査」によると、20～30歳代のスマホ保有率は9割を超える一方、60歳代では56.2％に過ぎず、現在は、スマホを軸とする消費行動へ移行する過渡期とも言える。
そこで、調査では、10年後、2030年の未来の消費行動はどうなっていると思うかをたずねている。未来に予想される11項目の消費行動をあげ、「あてはまる割合」を見ると、全体では最も高いのは「店舗での支払いで現金は使われなくなり、キャッシュレス決済が浸透する」（57.6％）であり、次いで「SNSを使う人はさらに増えているが、結局、テレビや新聞などのマスメディアの影響が相変わらず大きい」（48.2％）、「ドローンを使った宅配サービスが、めずらしいものではなくなる」（47.5％）、「若い頃から、老後に向けて貯蓄や投資をすることが一般的になる」（45.9％）、「ネットやスマホを通じて個人間でモノやスキルなどをやりとりをするシェアリングサービスが浸透する」（44.1％）と続く（図表5）。このほか、若者のうち女性では、「若い頃から、老後に向けて貯蓄や投資をすることが一般的になる」（＋6.2％pt）や「友人や知人とは、実際に会うよりも、ネットやスマホを通じた交流が主流となる」（＋5.6％pt）、「ものを買って所有するよりも、サブスクリプションサービスなどによって、ものを利用することが主流となる」（＋5.
若者の『SNS』志向はさらに強まりそうだが、10年後も依然としてマスメディアの影響は大きいようだ。「SNSを使う人はさらに増えているが、結局、テレビや新聞などのマスメディアの影響が相変わらず大きい」（44.7％）の選択割合は、「テレビや新聞などのマスメディアの情報よりも、個人が発信するSNSやブログなどの情報が主流となる」（36.5％）を8.2％pt上回っている。
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