【ロンドン=篠崎健太】6日午前（日本時間同日夕）の欧州エネルギー市場で天然ガス価格がさらに騰勢を強めた。欧州の指標価格である「オランダTTF」は、11月渡しの取引で一時前日比32%高い、1メガワット時あたり155ユーロ（約2万円）まで上げる場面があった。過去最高値を連日で大きく更新した。冬場の需給逼迫に懸念が続くなか、投機的な売買を巻き込んで値動きが荒くなっている。
前日も24%高と急上昇しており、10月に入ってからの上昇率は最大7割に達した。金融情報会社リフィニティブによると、翌日渡しでも前日比26%高の146ユーロで取引が成立し、最高値を更新した。ロイター通信はドイツやなどで風力発電の目先の稼働率が鈍る見込みだと伝え、エネルギー需給の引き締まりが意識されている。主要調達先であるロシアからの供給停滞懸念が続いている。9月に完工したロシアとドイツを直接結ぶパイプライン「ノルドストリーム2」の稼働時期が不透明な点も供給不安に拍車をかけている。 原油価格も上昇が続いている。ニューヨーク市場のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物の期近物は日本時間6日の取引で一段高となり、2014年11月以来、約7年ぶりに79ドル台後半をつけた。5日には、一時前日比2%高の1バレル79.11ドルまで上昇していた。
4日に石油輸出国機構（OPEC）加盟国などでつくる「OPECプラス」が増産計画を据え置き、需給の逼迫感が強まっている。新型コロナウイルスの流行で20年に急減した原油需要は、ワクチンの普及で持ち直し在庫の取り崩しが進んだ。既定方針の日量40万バレルを上回る減産緩和を期待する声もあったが、OPECプラスは見送った。
日経平均株価の下げは、恒大や岸田政権発足も考えられるけど、エネルギー資源高騰(天然ガス、原油先物)による日系企業の生産コストアップ(利益率ダウン)も考慮した方が良い。
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