同日開催されたルノー・日産自動車・三菱自動車工業、3社アライアンスのロードマップ「Alliance 2030」の発表会の中で語られたもので、内田氏は「私たちはこの技術に非常に自信を持っている。開発初期の段階から長期にわたってアライアンスで取り組んできたものでもあります」と話した。3社アライアンスのロードマップ「Alliance 2030」では、2028年半ばまでにASSBの量産を開始し、さらに将来的に1kWhあたり65ドルまでコストを下げることでエンジン車と同等のコストを実現し、グローバルにEVシフトを加速することを目指すとしている。
内田氏は、全固体電池を大量生産する上で課題となるのはコストであると指摘して、将来的に1kWhあたり65ドルまでコストを下げるという具体的数値を示したことに対して、「私たちが想定している目標コストについて話すことを非常に誇りに思っています。つまり、私たちの専門的知識から自信を持っているということです」と話した。 この全固体電池への取り組みのほか、アライアンスでは共通のバッテリ戦略を策定して、バッテリコストを2026年には50%、2028年には65%削減することを目指していく。このアプローチにより、2030年までにアライアンスは世界の主要生産拠点で計220GWhのEV用バッテリ生産能力を確保することを目指すとしている。
全個体電池は電気自動車に積んでもいいですが日本で大地震が起こった時に被災者の生活を助けます。2024年にパイロットプラント(工場設備)立ち上げは大地震の備えに大きな役割を果たすと思います。全個体電池は空輸できるし各家庭でエネルギーを自給自足し貯蓄するのに役立つ。年金生活も助けます。
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