2011年3月11日。東北大学教授である吉田和哉の研究室で、部屋の壁が大きく揺れ始めた。書棚が倒れ、床に棚から落ちたものが散乱する。三陸沖の太平洋を震源とするマグニチュード9.0の地震が発生し、宮城県の沿岸部を中心に津波が押し寄せていた。
揺れが続いた時間は数分だったが、実際に体験した者には永遠のように感じられた。死者の総数は1万6,000人近くに達し、残された人々も多くが上下水道や電力、通信といったライフラインの断絶に直面した。これまで慣れ親しんできた場所はどこも、危険で異質な空間に早変わりしてしまったようだった。
吉田研究室には組み立てが終わったばかりの月面探査機のプロトタイプが置かれていた。グーグルがスポンサーに付いた優勝賞金2,000万ドル（22億2,100万円）の無人月面探査コンテスト「Google Lunar XPRIZE」に応募するためのもので、総重量はわずか10kg。試作機は地震のあとも奇跡的に無傷だった。
カナダ出身の元鉄道エンジニアで、インターンとして吉田研究室に在籍していたジョン・ウォーカーも幸いなことに、けがなどはなかった。ウォーカーはこの月面探査機のことが心配でならなかった。地震の影響で大学構内への立ち入りは無期限で禁止されたが、彼はなんとしてもプロトタイプを外に運び出そうと決心した。
彼は研究室の仲間と協力してキャンパスの状況を調べ、空いたままの窓を見つけて建物の内部に入り込んだ。そして、なんとか試作機の救出に成功したのだ。
21世紀らしいヴィジョン
このときの試作機はその後、実際に月面を走ることのできる小型惑星ローヴァーへと進化を遂げた。東北大学のチームは「ispace」という会社を立ち上げ、シリーズAの資金調達で100億円超を集めている。宇宙開発分野のスタートアップとしては過去最高額で（参考までにイーロン・マスクが率いるスペースXの調達額は6,100万ドル、日本円にして67億円超だった）、ispaceへの期待の高さを物語る数字だろう。
ispaceは探査機を月に送るだけでなく、最終的には月面に入植用の基地を建設することを目指している。月を地球のように人類の生活圏にしようというのだ。日本では次世代宇宙開発の象徴ととらえられており、「SORATO（ソラト）」と名付けられた小型探査機を擁するこの宇宙ヴェンチャーは幅広い支持を集める。
4キログラム以下まで軽量化された探査機は、昆虫と小型戦車を足して2で割ったような外観をしている。車体には炭素繊維素材を採用し、車輪は水車のようにも見える。前後左右に4台のカメラを搭載することで360度の視界を確保したほか、別のカメラでも安全を確認するシステムだ。将来的には、探査機や着陸機に顧客から依頼された機材を有償で積み込むといったビジネスモデルを提供することも考えているという。
それだけでなく、彼らは次世代のロボットが人間と協力して月の資源開発を進め、「月の丘」とでも呼ぶべきコロニーを形成していくという未来を思い描いている。経済と社会の両面で地球とつながった複合的な開拓という、非常に21世紀らしいヴィジョンだ。
宇宙進出を狙う起業家の壮大な野望で終わってしまう可能性もある。しかし、ispaceには実用可能な探査機だけでなく、月面資源開発という明確な事業計画と潤沢な資金、地球規模の大きな目標がある。そして何より、故国である日本が一丸となってispaceを支えようとしている。夢のような計画だが、彼らならやってのけるかもしれない。
欧州にルーツがある“白ウサギ”
ispaceは日本企業だが、元々は欧州で発足したWhite Label Spaceという組織の一部だった。White Label Spaceは2008年にグーグルのコンテストに参加を表明。当初のゴールは2014年12月31日までに民間だけで開発した無人探査機を月面に着陸させ、着陸地点から500m以上走行し、高解像度の画像や動画を地球に送信することだった。これに成功した者は2,000万ドル（22億2,100万円）を手にすることができるはずだった。
White Label Spaceは宇宙ロボット工学の専門家である吉田の研究室と協力し、2010年には日本チームが発足した。ispaceの現最高経営責任者（CEO）である袴田武史を含む立ち上げメンバー4人は当時、全員が別の仕事をしていたという。袴田はコンサルタントとして働いていたが、そちらの仕事は週3日に減らし、残りの2日間を宇宙ヴェンチャーに使うことにした。リーダーになったのは、ほかの3人より時間的な融通が利いたからだ。
当初は欧州チームが月面着陸機を手掛け、日本チームは探査機を開発する予定で、探査機のプロトタイプは「HAKUTO（ハクト）」と呼ばれていた（SORATOという名前はあとから一般公募で決まった）。英語では「白ウサギ」という意味だが、こう聞くと、洋服を着て奇妙な穴に飛び込んでいく時計を持ったウサギを思い浮かべるかもしれない。クレイジーだが、追いかけずにはいられない何かだ。
ただ、日本語では意味が違ってくる。西欧世界では月には「月の男」がいると信じられているが、日本では月にいるのはウサギだということになっているのだ。
月に本当にウサギが住んでいるのか、それを確かめるのは容易ではない。ロケットの打ち上げが失敗するといつも言われるように、宇宙に行くのはとても難しい。しかし、それ以上に大変なのは宇宙ベンチャーの運営だ。
グーグルからの賞金で世界から注目
袴田たちの場合、立ち上げからしばらくは全員がヴォランティアでかかわっており、彼もプロジェクトのために貯金を切り崩していた。一方で、グーグルのコンテストは脱落者が増えていった。当初は32チームが名乗りを上げたものの、最終段階まで残ったのはわずか5チームで、2013年にはWhite Label Spaceの欧州チームも離脱を決めた。
だが日本チームは諦めなかった。チーム名を正式にHAKUTOに変更し、プロジェクト運営会社としてispaceが立ち上げられた。
新体制で再スタートを切ったものの、困難は続いた。袴田は「2013年には自分の銀行口座の残高がゼロになりかけたこともあります」と話す。しかし、ここで救いの神が現れる。グーグルが中間目標を設定し、それを達成したチームには特別賞金を出すと発表したのだ。チームは勢いを取り戻した。
袴田は両親から金を借り、HAKUTOは最終的に月面で探査機を500m走らせる技術の開発に成功したチームに送られる50万ドル（約5,550万円）の賞金を得ることができた。東北大学の校舎から試作機を救い出したウォーカーは、「あれがチームが一般にも知られるようになった始まりですね」と言う。HAKUTOは日本国内だけでなく、世界でも注目を集め始めた。
ヴェンチャーキャピタルのグローバル・ブレインで宇宙ビジネスを担当する青木英剛は、「日本人は宇宙が大好きなんです」と指摘する。宇宙分野のスタートアップに資金を提供する投資家の数では、米国に次いで世界2位につける。しかし、投資先はたいていが日本ではなく海外の企業だ。
例えば、日本航空はコロラド州デンヴァーに拠点を置くBoom Technologyに出資する。同社は超音速旅客機の開発を進めている。また、伊藤忠商事はシリコンヴァレーのスタートアップで衛星画像解析を手掛けるOrbital Insightの資金調達ラウンドに参加した。
日本の投資家たちは、足元にはまだそれほど多くの出資すべき宇宙ヴェンチャーはないと考えている。青木はこうした状況の打破に向け、日本初となる民間主導の宇宙開発カンファレンス「Spacetide」を開催する一方で、政府にも協力を求めた。
これを受けて内閣府は3月、向こう5年間で総額1,000億円規模の「リスクマネー」を宇宙ビジネスに投じる方針を明らかにした。日本と何らかのかたちでつながりのあるスタートアップに、これだけの金額を投じるというのだ。
政府は5月には、個人やスタートアップと投資家とを結ぶ「宇宙ビジネス投資マッチング・プラットフォーム（S-Matching）」を立ち上げる計画も明らかにした。初期メンバーには日本航空やニコンなど、46の企業および投資家が名を連ねている。
成功目前のアクシデント
青木に言わせると、日本の大企業は大量の現金を保有しているが、「それをどう使えばいいのかわからない」。つまり、うまく話をもっていけば、有望な宇宙ビジネスに投資させることができるかもしれないというわけだ。
日本では一般的に、政府や企業は失敗を恐れてリスクをとることには消極的で、またビジネスの世界で支配的な力をもっているのは伝統産業に従事する歴史ある大企業だった。しかし、世界のほかの地域と同様に、日本でも状況は変わりつつある。
ispadeにも追い風が吹いていた。XPRIZEの開催中、HAKUTOには公式ファンクラブがあったほか、人気ロックバンドのサカナクションはSORATOの応援歌をつくり、「君はただ空を指差した」と歌った。
グーグルの月面探査コンテストの期日は当初は2014年末とされていたが、1年ずつ計3回延長され、最終的には今年3月31日を最終期限とすることが決まった。HAKUTOは2016年末、最終レースに残っていた5チームのひとつであるTeamIndusと提携し、同チームの着陸船にSORATOを乗せてもらう計画を立てた。砂に覆われた月面に似た鳥取砂丘で試験走行が行われ、ispaceは打ち上げが予定されていた2017年12月28日に向け、政府系金融機関や民間企業などから総額101億5,000万円を調達した。
つまり、うまくいけば賞金はすぐ手の届くところまで来ていた。しかし、2018年1月に入って事件が起きる。TeamIndusが十分な資金を集めることができず、ロケットの打ち上げを断念したのだ。袴田たちはネット報道でこのニュースを知った。「記事を読んですぐにTeamIndusに連絡を取ると、トラブルに見舞われていると告げられました」と、袴田は当時を回想する。結局、提携の話は宙に消えた。
HAKUTOが次に連絡しなければならなかったのは、出資者とチームを心から応援してくれた一般の人びとだった。袴田は「難しいタイミングでした」と話す。それでも、誰もが支援を続けると言ってくれた。
目指すものは変わらない
XPRIZEは最終的に、残った5チームのどこも3月末までにミッションを達成することは不可能なことが確定し、1月23日には正式な終了宣言がなされた。グーグルはスポンサーを降りたが、4月には賞金なしでコンテストを継続することが明らかにされている。主催者側は新しいスポンサーを探す意向という。
重要なのは、ispaceはXPRIZEのためだけに存在したわけではないということだ。月面を500m進めばそれで終わりではなく、その視線ははるか未来をとらえている。彼らのゴールは月への入植と資源開発なのだ。
この分野に挑戦する企業はispaceのほかにもたくさんいるし、本気で取り組むためには日本だけでなく世界を相手にする必要がある。カナダから来たカイル・アシエルノがプロジェクトに加わったのはこのためだ。日本の幼稚園で仕事をした経験もあるアシエルノは、米航空宇宙局（NASA）との連携を模索するために、同局のエイムズ研究センター内にispaceの事務所を開設した。
同時期に、ルクセンブルクでは政府が「SpaceResources.lu」というプログラムを立ち上げ、法改正や助成金によって宇宙資源開発分野の民間企業を支援する方針を打ち出しており、アンシエルノは現在ここで働いている。当代のルクセンブルク大公は将来的に宇宙資源の活用の重要性が増すと強く信じており、世界中からこの分野の有力企業を誘致しようと努めている。つまり、ispaceのような企業だ。
XPRIZEでの勝利を逃したことは残念だったが、チームは「大きな揺れ」に振り回されることには慣れている。そして、目指すものが何であろうとベストを尽くすのだ。
TEXT BY SARAH SCOLES
TRANSLATION BY CHIHIRO OKA