調査は4月27日・28日、従業員300人以上の企業に勤める20歳~39歳を対象にインターネットで実施した(この調査における“おじさん”“おばさん”とは、回答者が思う“おじさん”“おばさん”であり、年齢や役職などの明確な定義はされていない)。
まず、「あなたがお勤めの会社に、“働かないおじさん”はいますか」(n=1385)との質問では、「いる」が49.2%、「いない」が50.8%だった。ほぼ半数の企業に“働かないおじさん”がいることになる。なお、“おじさん”の年齢や、どのように“働いていない”のかは問われておらず、回答者が思う“働かないおじさん”がいるかどうかを聞いたものだ。「あなたがお勤めの会社にいる“働かないおじさん”は、仕事をしないで何をしていますか」(n=300、複数回答可)との質問では、「休憩が多い(タバコを吸っている・お菓子を食べているなど)」が49.7%、「ボーっとしている」が47.7%、「無駄話をしている」が47.3%、「ネットサーフィンをしている」が35.3%、「プライベート・趣味について調べている」が28.7%、「寝ている」が18.7%、「新聞・雑誌などを読んでいる」が18.3%、その他が3.
また、「業務の成果と給与が連動しているか」「自分の成果を会社から適正に評価されていると思うか」との質問で、ぞれぞれ3割以上が「いいえ」と答えていることをから、評価制度は存在しているが成果が給与に反映されない(または、反映されているか分からない)企業もあるようだとし、「社員の働く意欲につながる『成果に対する評価』と『評価の結果としての給与』が結び付かなければ、社員は頑張るだけ損と感じ、働く意欲が削がれていく」と指摘。年功序列で給与が上がる仕組みも成果に対する意欲を低下させるとし、「評価と給与の仕組みが“働かないおじさん"を生み、この瞬間も密かに“働かない社員予備軍”を増殖させている可能性もある」としている。
最後に“働かないおじさん”の発生を防ぐ方法として、“働かないおじさん”は本人だけが悪いわけではなく、「会社の仕組みが“働かないおじさん”を生んできた」とし、「明確な『結果評価』の制度を導入し、常に成果に報いる体制を整えることが、“働かない社員”をなくし、会社の業績を上げる第一歩だ」としている。
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