アングル:米国株、堅調銘柄の「裾野」縮小 先行き警戒信号か

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米株式市場で、堅調な銘柄の「裾野」が狭まるなど幾つかのリスク許容度低下につながる兆候が見られ、投資家が警戒している。

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リフィニティブのデータからは、ハイテク株の比重が高いナスダック総合指数が年初来で18%上昇したにもかかわらず、200日移動平均を超えている銘柄が全体の31%と、少なくともこの1年で最低にとどまっていることが分かる。小型株で構成するラッセル2000の場合、この比率は36%だ。

ゴールドマンのデータを見ると、こうした堅調銘柄の裾野の縮小は、不安定な値動きや全般的なリターン減少などの前兆ととらえられる。もっとも同社アナリストチームは、今回に関してはしっかりした企業業績や、市場が既に米連邦準備理事会(FRB)のタカ派加速を織り込んだもようといった要素のおかげで、株安は限定的になるかもしれないとの見方を示した。 特定銘柄への保有集中は、リスク許容度が突然なくなって投資家が一斉にポジション解消に動いた際に、ボラティリティーが極端に跳ね上るという面もある。AEウエルス・マネジメントのシオマデス氏は「逃げ出したいと考える全員がそれを実行できるほど、十分な出口の広さはないかもしれない」と懸念を示した。

一方、このところ増大したボラティリティーが落ち着く気配もないことはない。オプションメトリクスの計量部門責任者ガレット・デシモーネ氏は、デリバティブ市場がクリスマスから新年にかけての予想ボラティリティー低下を示していると指摘した。実際、1945年以降の推移を見ると、S&P総合500種は12月の最後の5営業日と1月最初の2営業日の間に平均で1.2%上昇している。

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